眼科クリニックの開業は近年増加傾向に あるため、開業に失敗しないためにも、競合と差別化を図れるよう十分戦略を練ることが大切です。では、具体的にはどのような点に注意すればいいのでしょうか？　早速解説していきます。

最初に考えるべきことは？

眼科の開業において最初に考えるべきことは「治療範囲」です。たとえば、白内障手術をおこなうかどうかもそのひとつ。おこなう場合、そのための手術機器および手術をおこなうスペースが必要です。もちろん、機器導入コストもかかります。レーシック手術を視野に入れているなら、コストも必要坪数もさらに大きくなります。ただし、レーシックは現在飽和状態にあるため、レーシック専門クリニックとしての開業はおすすめできません。

立地や物件の選定ポイント

眼科クリニックの開業エリアとしては、子どもからお年寄りまで幅広い年齢層の人が生活しているエリアが望ましいでしょう。一言でいうと、ファミリー世帯が多い住宅地エリアとなります。幼稚園生や小学生はプールの授業などで結膜炎に感染することが多く、高校生や大学生はコンタクト処方を必要とすることが多くなる年齢です。また、高齢者で白内障に罹患する人は一定数います。

都心部での開業であれば、視覚状態が思わしくない人のことを考えてアクセスのよさを重視したいところですが 、眼科クリニックが増えている昨今はなかなかいい物件が見つからない場合も。そのため、いい物件が出たらすぐにおさえることができるよう、早めに準備を進めることをおすすめします。

物件の広さは、一般診療をおこなうクリニックの場合、30～35坪が必要とされています。手術をおこなう場合はさらに広いスペースが必要です。目安としては45～60坪程度です。

内装のポイント

内装に関してもっとも意識すべきことは、「視覚に問題がある患者が多く訪れる」ということです。段差やスロープなどに配慮する必要があるのはもちろん、患者の導線を考えて設計することが大切。また、ゆくゆくは院内の掲示物の文字の大きさや見やすさにも配慮していく必要があります。

また、トイレ周りの備品にも配慮する必要があります。たとえばコンタクト処方に訪れた場合なら、装着前に手を洗うことも水気を拭うことも必要なので、ハンドタオルは常備しておきたいところです。また、治療後の目の状態をトイレの鏡で確認したい人も多いことから、洗面台周りは常に清潔に、鏡もしっかりと磨いておくことが大切です。さらに、赤ちゃん連れの患者のためにベビーシートも用意できると理想的です。

手術をおこなうクリニックで、診察と手術の両方に同時に対応する場合、2名以上のドクターが在籍することになりますが、そうなるとドクターの部屋も人数分用意した方がいい場合もあります。

採用のポイント

地域によっては、視能訓練士（ORT）の採用に苦戦することもあるでしょう。視能訓練士は紹介によって採用につながることが多いですが、なかなか見つからない場合、眼科検査員（OMA）の資格保有者を助手として雇用するのも一手です。

広告宣伝活動のポイント

一般診療および健診、コンタクトレンズ、眼鏡処方を主とするクリニックなら、地域密着型の媒体に広告を出すことが効率的です。インターネットに関しても、地域名での検索に引っ掛かりやすいよう対策を取ります。日帰り手術やレーザー治療などによって差別化できている場合は、より広範囲に告知することを考えるといいでしょう。

コンタクトレンズやメガネの処方など、若い世代をターゲットとする診療にも力を入れているなら、SNSも活用して、視力を守るためにも、処方時にはクリニックでしっかりと検査することが大切であることを周知させていくのもいいでしょう。

眼鏡店との連携対策もしっかりと！

眼鏡やコンタクトレンズの処方および処方のために必要な視力検査は、眼鏡店でもおこなえます。患者目線で考えると、そのほうが安く上がる場合が多くお得ではありますが、それでも一定数の患者は、「より正確な検査・安心できる処方」を求めて眼科クリニックを訪れます。特に、親が子どもの眼鏡を用意する場合などはその傾向が強いので、眼鏡店との連携対策についても考えておくといいでしょう。

ただし、眼鏡店との関係性においてトラブルが起こることも無きにしも非ずなの で、めぼしい眼鏡店が見つかった時点で、周囲にその眼鏡店の評判などをさりげなく聞いてみるといいかもしれません。

理想の物件がなかなか見つからない場合はプロに頼るのも一手

眼科クリニックは競争率が高いため、いい物件が出てもすぐに競合におさえられてしまう可能性は高いです。いち早く情報を入手するためにも、プロに頼んで、情報が出回る前に教えてもらうのが得策。開業前から競争は始まっているので、準備にも気を抜かないのがポイントですよ！

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