電子カルテは、毎日、そして長期間使うものです。納得して選びたいと思うのは当然です。

電子カルテを活用するメリットは、診療録を管理しやすく、紙を減らし、保管場所が不要になることがあげられますが、それだけではありません。

画像や検査データの閲覧・検索が瞬時に行えること、情報の伝達が容易にできること、診療業務の効率化に伴い、医療の安全性を高めることなど、さまざまです。

このようなメリットを享受するために、各部門システムとの連携は必要不可欠です。

電子カルテを中心に、クリニック内の各部門システムをシームレスに連携できれば、電子カルテをより賢く使うことができます。

この記事では、電子カルテと連携するシステムや連携後のメリットについて解説します。

　

電子カルテと部門システムの連携によるメリット

電子カルテと部門システムの連携、さらに自動化ができなければ、電子カルテを導入する意義は半減してしまう、といっても過言ではありません。

電子カルテを使う最大の目的は、情報の共有化による診療業務の効率化と、「つながる」「ひろがる」ことによる医療の質や患者サービスの向上にあります。

放射線画像診断や各種検査、リハビリなど各部門には、業務を効率化させるシステムがあります。そうした部門システムと電子カルテを双方向で連携することで、お互いの強みを最大化できます。

電子カルテと部門システムの連携には、例えば次のようなメリットが挙げられます。

業務効率化、ミス削減

電子カルテに患者の氏名や住所、電話番号など基本情報を入力しておけば、連携時に各部門システムに反映されるため、入力の手間や転記ミスを減らせます

待ち時間短縮

受付や予約・問診システムと電子カルテを連携すると、診察までの流れがスムーズになります。自動精算機やセルフレジまで連携することで、診察終了後から会計までの患者さんの待ち時間の短縮につながります

検査までの流れがスピーディ

各種検査部門と電子カルテの連携により、検査オーダー情報が各部門へ伝達され、検査ラベルの発行までが円滑になります。

端末さえあれば、いつでもどこからでもデータを確認できる

 検査結果や画像情報をいつでも、どの端末からでもスピーディに確認できます。

※連携やデータ反映の内容は、各システムによって異なる場合があります。各連携内容を知りたい場合は、医療機器メーカー、電子カルテメーカーにご連絡することをおすすめします。

これらはメリットの一部ですが、電子カルテの連携は医師やスタッフ・患者さんそれぞれが抱える課題を解決できる可能性を大いに秘めています。

　

電子カルテが連携するシステムの種類を解説

電子カルテが連携するシステムにはどのようなものがあるのでしょう。連携できる代表的な部門システムをいくつかの種類に分けて紹介します。

　

１：PACS（医用画像管理システム）

CT、MRIで撮影した画像データを保管・閲覧・管理するPACS（Picture Archiving and Communication System）を電子カルテと連携させれば、撮影後、読影室や診察室でビューア機能のある端末（PCやタブレット）から画像を閲覧・参照できます。診察室等で患者と一緒に画像を見ながら検査結果を確認することも可能です。

システムによっては、病院外からでも、専用携帯端末で電子カルテを開けば画像を参照できます。こうしたシステムを使えば、緊急時に院内に医師がいなくても、院外から指示を出すことが可能です。（※1）

※1 参考：東芝情報システム株式会社『WAVE』Vol.18 2014年5月7日発行
P.20-21「病院外での携帯端末による画像参照を実現する医用画像モバイル配信システム『Medallion』」

　

２：検査システム

引用：クラウド型電子カルテCLIUS（クリアス）「連携」

連携後は、一般検査や細菌検査、病理・細胞診検査などの検査結果を電子カルテに取り込んでいつでも参照できるようになるため、作業効率がアップ。検査報告書や異常値リストなどの帳票作成、検体ラベル、採血指示表の印刷も簡素化されます。

また、検査結果は時系列に沿ってグラフなどで確認できるため、数値の変化を把握しやすくなります。前回値との比較も簡単なので、検査結果と治療方針をスピーディに患者に伝えられます。

検査システムとの連携のためには、電子カルテメーカーと、検査機器メーカーや外注検査会社との打ち合わせが必要になりますが、検査項目によっては院内検査と外注検査結果などを一元管理することも可能です。

　

３：透析管理システム

電子カルテと透析管理システムを連携すると、診療データと透析に関するデータを一元管理できます。受付・予約管理から体重、血圧などの身体情報、処置、注射、薬剤などの透析処置に関連する情報が透析管理システムに自動的に取込まれ、電子カルテを起点に他部門と情報共有ができます。

　

４：リハビリシステム

患者の基本情報登録やスケジュール管理・実績登録、帳票類を作成できるリハビリ支援システムがあります。

電子カルテを起点に患者さん情報が共有され、医師は電子カルテからリハビリのオーダー、実施記録、総合実施計画書の作成、評価内容の閲覧などが行えます。

　

５：Web予約・問診システム

【主なメリット】

• 患者が来院前に入力した問診内容が電子カルテに反映されるため時間削減につながる
• 来院前に患者の状態ができるため、感染対策になるほか、トリアージにつながる

Web予約やWeb問診システムと連携すると、患者が入力した基本情報や問診内容が電子カルテに反映されます。反映方法はシステムによりますが、クリック作業のみで予約や問診の情報とカルテの患者情報を紐づけることも可能です。これにより、院内での問診入力時間を大幅に削減できます。

システムによっては、予約からWeb問診の記入までシームレスに行えて、電子カルテに取込まれた問診内容を確認しながら診察ができます。医師がカルテを書く時間を大幅に削減できるでしょう。

Web問診を活用すれば、患者の状態が事前にわかるため、受付時にトリアージができます。例えば発熱のある患者（インフルエンザやコロナウイルス感染者など）が来院される際に活躍します。

　

６：バイタル測定・健診システム

一般健診、企業健診、特定健診、人間ドックなどの健診では、予約調整も必要ですし、健診前に送付する書類や検査キットの準備、検査報告書の作成など業務量は膨大です。

検査数が多い場合でも、なるべく患者を待たせないための迅速な対応も要求されます。

その点、通信機器がついたバイタル測定機器と電子カルテを連携させれば、バイタル記録が電子カルテに自動的に反映されるので重宝します。入力の手間が省け、誤入力や未入力を防ぐこともできます。（※2）

また、電子カルテメーカーやシステム会社にもよりますが、生化学（血液・尿など）検査、細菌検査などの、さまざまな検査機器と連携することで、業務効率化だけでなく、ヒューマンエラーを軽減することができます。

※2 参考：株式会社学研メディカル秀潤社『月刊ナーシング』Vol.34 No.14 P119-122「バイタルサイン測定機器と電子カルテ連携によるリスク軽減」

　　

７：薬剤情報

電子カルテを扱う医療機関は、外部とのインターネット接続に制限がかかっていることがほとんどです。近年、普及しているクラウド型電子カルテであれば、インターネット接続が柔軟に行われていますが、オンプレミス型電子カルテはこのような制限下にあるケースが多いようです。

その場合、医薬品の情報を参照するには、他の端末を用意して情報検索する必要があるため、非効率な作業が発生します。

そのような状態を回避するために、セキュリティの高いネットワークを介して、電子カルテ上からクラウドでの薬剤情報提供サービスにアクセスし、医薬品情報を収集できるサービスも提供されています。（※3）

※3 参考：富士通株式会社「電子カルテシステムから医薬品に関する情報を直接閲覧可能とするクラウドサービスを提供開始」

　

８：会計・決済システム・自動精算機

会計・決済システム・自動精算機との連携に関しては、電子カルテそのものと連携するのではなく、電子カルテと紐づくレセプトコンピューターと会計・決済システム・自動精算機などと連携させることが一般的です。

最近では、非接触での会計や後払いなどのキャッシュレス化に伴い、会計フローが効率化してきました。そのため、患者の診療後も会計を待つことなく、すぐに帰ることができる医療機関が増えています。会計・決済システム・自動精算機と連携させれば、会計ミスの防止や、つり銭補充などの負担軽減ができるため、受付業務のストレス軽減や人員削減が期待できます。

　

９：オンライン診療や在宅医療支援システム

新型コロナウイルスの感染拡大防止対策として、オンライン診療は年々その重要性を増しています。

医師がスマートフォンやパソコンを活用し、遠隔（オンライン）診療を行うことで、患者はクリニックに行く必要がなく、自宅で処方薬や処方箋を受け取れるようになりました。

オンライン診療システムや在宅医療システムを導入して、電子カルテと連携することによって、患者は通院にかける時間を短縮できます。

また、クリニックでは、様々な事情で通院が難しく、治療を中断してしまう患者を継続的に診察できる仕組みを構築できます。同時に、2次感染や院内感染も防ぐことにもなります。

訪問記録の入力、診療情報提供書、居宅療養管理指導書、訪問介護指示書、介護主治医意見書といった文書作成についても、インターネットに接続できる端末があれば往診先や外出先から柔軟に実施できます。

わざわざクリニックに戻って処方、検査、処置オーダー等を電子カルテから指示する必要がないため、医師にとっても利便性が高まります。

　

電子カルテと部門システムを連携する際の注意点

電子カルテがすべての部門システムと連携できるわけではありません。そもそも連携できない、あるいは連携する作業に高額な費用がかかるケースも珍しくありません。

連携内容もさまざまですので、電子カルテもしくは部門システム、どちらか一方の更新によってプログラム変更が加わり、調整のための手間と時間がかかることもあります。

特に開業予定の医師では、電子カルテや部門システムの導入に際して、勤務医時代の意識のまま、「全てのシステムを連携させたい」と考えてしまいがちですが、クリニックの規模にとって、それが本当に現実的かどうかも考えて、どこまで連携するかを考えておく必要があります。それを受けて、各システムと連携した場合の運用をイメージしながら、費用面を含め検討することをおすすめします。

また、今では電子カルテと部門システムの連携ではなく、電子カルテそのものに、Web予約やWeb問診などの機能の搭載を望む声もあります。

電子カルテそのものにWeb予約やWeb問診などの機能が備わっていれば、連携作業の負担も削減できます。そういった機能の有無をもとに電子カルテを選択してみても良いでしょう。

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部門システムとの連携で業務をスリム化

PACSや各種検査機器、問診や受付システムなど電子カルテと連携できるものは多岐にわたります。

ここで大切なことは、必要な情報をいかに連携できるか、そして、業務の無駄を減らせるかです。
必要な情報が連携できれば業務の無駄をなくしスリム化でき、業務の効率化が加速します。これらは、チーム医療を活性化させ、医療の質向上と患者サービスの向上につながります。

今回の記事の内容を参考に、電子カルテの導入、そしてどのようなシステム連携を行うかについて検討してみてはいかがでしょうか。

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