医師として働いていると、他院に紹介状を書くこともあれば、逆に他院からの紹介状を受け取るでしょう。
では、他院から紹介状を受け取った場合、紹介状を書いてくれた医師に対してはどのように対応するのがマナーなのでしょうか?詳しくみていきます。
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紹介状とは?
まずは、紹介状の役割について改めて確認します。
紹介状の正式名称は「診療情報提供書」です。どのような書類かというと、なんらかの理由があって医師が他の医療機関に患者の診療や治療を託すとき、紹介先医療機関の担当者に向けて、元々担当していた医師が作成する書類です。発行すると、「診療情報提供料」として250点の保険診療点数が加算されます。
“なんらかの理由”にはたとえば、自院では難しい高度な治療や精密検査などが必要だと判断される場合などが考えられます。
また、紹介状なしで大病院を受診すると、基本的に初診では7,000円以上(歯科の場合は5,000円以上)、再診では3,000円以上(歯科の場合は1,900円以上)の「特別料金」が生じることから、特定の大病院を受診したいと希望している患者側から紹介状の作成を依頼されることもあります。
では、医師が紹介状を作成する意義はなんでしょうか。
第一に、患者に関する正しい情報を提供できることです。そのため、住所や氏名などの基本情報のほか、紹介先で適切な治療が受けられるよう、傷病名や治療経過、投薬状況などの情報を提供します。
また、紹介状のやりとりは医師同士のコミュニケーションにも役立っています。患者にとって身近なかかりつけ医と、高度な医療設備や専門性を有する基幹病院の勤務医などが、お互いの長所を活かしながら病診連携していくうえでも、紹介状のやりとりは不可欠です。
紹介状を受け取った際の正しいマナーは?
医師同士のコミュニケーションにとって大切な存在でもあるということはすなわち、一方通行であるべきではないということです。そのため、受け取った側は、相手に「返書」を送るのがマナーとされています。
とはいえ、返信しても保険診療点数が加算されることなどはないので、実際のところは返書を送らない医師もいます。しかし、地域包括ケアがますます重視されるようになるこれからの時代においては、同業者からもいい印象を抱かれたほうが、いい仕事ができることは間違いありません。
事実、医師をターゲットとしたアンケートでは、「返書がないと、先方にとってはその程度の患者なのだなと内心感じる」などの回答も見られます。
反対に、紹介状を受け取った際は、必ず返書を通して患者の診療状況などを報告していることをホームページ上などで公言している医療機関も多く存在します。
「返書」には何を書く?
返書に書く内容としては、主に次の2点です。
紹介元の医師は、「専門病院や大病院を受診したほうがいいという自分の判断が適切であったのか」「紹介のタイミングは適切であったのか」「精密検査の結果、どのような病気だと診断をされたのか」について知りたいと考えるのが一般的です。
そのため、それらについて知らせてもらえない場合、「他の医療機関を紹介したほうがよかったのだろうか?」と考える可能性も無きにしも非ずです。
返書作成時の注意点
返書作成時の注意点はいくつかあります。
基本的なことですが、言葉遣いなどの礼儀を大事にしましょう。また、「わかりやすく」「簡潔な」書類にすることも大切です。内容が要約されておらず、だらだらと長い文章が書かれていたら、読むほうも疲れてしまいます。
さらに、誰もが読みやすいようパソコンで作成してプリントアウトすることが理想ですが、手書きでしか用意できない場合、丁寧な文字を心がけることが大切です。
場合によっては、検査結果や画像診断データを添付することも必要です。
紹介元に返書を渡す手段は?
紹介状は一般的に、患者を通して紹介先の医療機関に渡されますが、返書に関してはそうではありません。基本的に医療機関同士でやりとりされます。
やりとりは郵送が適切であるとする意見もありますが、近年はFAXなどでやりとりされることも増えています。ただし、IoT化がさらに進むと、今後は返書もメールやチャットが一般的になる可能性も高いかもしれません。その場合、メールBOXなどに大切なメールが埋もれてしまうことのないよう、なんらかの工夫を凝らしていく必要があるでしょう。
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返書状況はしっかり管理しよう!
他院から患者を紹介されることが多いクリニックの場合、どこに返書を出していてどこに出していないかわからなくなってしまうこともあるかもしれません。そうした事態に陥らないよう、返書状況はしっかり管理するようにしてくださいね。
特徴
対象規模
オプション機能
提供形態
診療科目
この記事は、2024年3月時点の情報を元に作成しています。
執筆 CLIUS(クリアス )
クラウド型電子カルテCLIUS(クリアス)を2018年より提供。
機器連携、検体検査連携はクラウド型電子カルテでトップクラス。最小限のコスト(初期費用0円〜)で効率的なカルテ運用・診療の実現を目指している。
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