新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、自動検温器を入り口に置いている医療機関が急増しました。大規模な病院だけでなく、小規模のクリニックでも置いているケースが多く見られます。新規開業した際にはぜひとも設置したいところですね。では、自動検温器はいくらくらいなのでしょうか？ 自動検温器の価格や導入の際に利用できる補助金などをまとめました。
安価なものは数万円、高精度のものは10万円以上も
「自動検温器」は、サーマルカメラで対象の表面温度を計測する非接触型の体温計です。自動検温器には、検知した体温をディスプレーに表示するだけの簡易的なタイプと、スマホやタブレット型のディスプレーを用いる高性能なタイプの2種類があります。
機能や性能・検温精度によってその価格は大きく異なります。大手通販サイトでは、卓上サイズの簡易表示タイプは1万円以下で購入可能。スタンドタイプになると数万円と金額は上がり、タブレット型になると5万円～10万円の価格帯になります。高性能・高精度になるほど当然ですが金額は高くなり、10万円、20万円～と高額な自動検温器もあります。
そのほか、検温機能だけでなくアルコールディスペンサーも付属している、1台2役の自動検温器もあります。設置場所や求める機能に応じて選ぶといいでしょう。
リースで利用する方法もある
購入する以外に、高性能な機器をリースで導入する方法もあります。例えば、『ENT株式会社』では、非接触タブレット型の検温顔認証機器のリースサービスを展開。同社によると、1年間のリース契約をした場合は月額2万9,000円、2年間の場合は月額1万9,000円になるとのこと。
購入する場合は30万円近い費用が必要になりますが、2年間リースだと購入費用よりもお得に利用できる計算です。短期間のレンタルサービスを展開しているメーカーもあるため、まずはレンタルで利用してみて、性能や使い勝手を試してみるのもアリです。
参考：ENT株式会社
導入時に利用できる補助金
厚生労働省は「医療機関・薬局等における感染拡大防止等の支援」を行っており、補助対象として以下のような例を挙げています。
- 共通して触れる部分の定期的・頻回な清拭・消毒などの環境整備
- 予約診療の拡大、整理券の配布等を行い、患者に適切な受診の仕方を周知
- 発熱等の症状を有する新型コロナ疑いの患者とそのほかの患者が混在しないよう、動線の確保やレイアウト変更、診療順の工夫など
新型コロナ対策として自動検温器を導入した場合は、環境整備に当たるため、各都道府県からの補助が受けられる可能性があります。補助事業は2021年3月31日までにかかる費用が対象となっており、有床診療所は最大200万円、無床診療所は最大100万円が上限です。
参考：『厚生労働省』「医療機関・薬局等における感染拡大防止等の支援」
実際の補助事業は各都道府県が担当しているため、申請は自院のある都道府県で行います。ただし、提出期限は申請窓口の都道府県（国保連等）で異なります。例えば、埼玉県や大阪府は令和3年の2月末までを申請受付期間としていますが、東京都は令和2年12月28日で受付が終了。すでに締め切っているケースもあるため、補助対象になるかどうかと共に、申請前に調べるといいでしょう。
医療機関においてもはや必需品ともいえる「自動検温器」についてまとめてみました。体表面の温度を測るため、診察で利用される医療用検温器と比べて精度は劣りますが、感染拡大を防ぐために役立ちます。導入の際は、ぜひ今回紹介した内容を参考にしてください。
特徴
その他特徴
システム提携
対応端末
提供形態
種別
診療科目
特徴
システム提携
その他特徴
対応端末
提供形態
種別
診療科目
特徴
検査種別
診療科目
この記事は、2021年2月時点の情報を元に作成しています。
