自己肯定感が低く、十分な権利意識を持てなければ、生きにくさを感じやすい傾向にあります。そのため、自らを肯定すること、当たり前の権利を主張することの大切さを伝える書籍や記事は数多く存在します。しかし一方で、義務を果たすこともなく権利を主張する人もなかにはいます。そうしたタイプは、どんな業種の職場にもいる可能性がありますが、クリニックにいた場合、院長やまわりのスタッフはどんなふうに接するのが正解なのでしょうか？　早速みていきましょう。

権利意識が強いスタッフの特徴は？

権利意識が強いスタッフにはいくつかの特徴があります。

自分の主張を絶対に通す

自分の主張が通るまでは絶対に引きません。院長や先輩看護士が諫めたとしても、意見を曲げることはないでしょう。

自分の主張を認めてくれない人を徹底的に攻撃する

自分の意見が通らなかったり、自分が思ったとおりに物事が進まなかったりすると、「バカにされた」「自分のことを蔑ろにされた」と感じて、自分の考えに反対した相手を徹底的に攻撃します。相手に対して直接文句を言うのならまだしも、ネット上に誹謗中傷やありもしないことを書き込む場合もあるので注意が必要です。

自分が正しいと思い込んでいる

自分の主張を通すのも、自分を認めない相手を攻撃するのも、自分がすべて正しいと思い込んでいるからです。日ごろから自分なりの正義を振りかざして生きているので、周りにいる人も迷惑を被るだけでなく、時に洗脳されてしまうこともあります。

権利意識が強いスタッフは大きく6タイプに分類できる

権利意識が強いスタッフは、大きく6タイプに分類することができます。

パワハラ型

イヤなことがあったり自分のなかで納得できないことがあったりすると、部下などを攻撃するのがこのタイプ。攻撃されている本人だけでなく、それを見ている周りもイヤな気持ちにさせられます。このタイプがいることによって、特に若手の退職率が高くなりがちです。

自信過剰型

自己愛が強く、自分の意見が通らないと感情的になります。自分の能力に過剰な自信を持っているので、横柄な態度をとって当然と思っており、頑固で融通が効きません。また、自己評価が極端に高いことから、自分より格下であると判断した相手に対しては、バカにした態度をとる傾向にあります。

被害妄想型

人を信じることができず、善意を素直に受け止めることができません。些細なことに対しても被害者意識を持ち、「どうせわたしなんか」というネガティブな言葉や行動で周囲を精神的に疲弊させてしまいます。また、常に疑心暗鬼で傷つきやすく、ちょっとしたことでも仕事を休んでしまいがちです。

不安定型

基本的にメンタルが不安定。突然キレたり自分の殻に閉じこもったりして、周囲が驚かされることもしばしば。仕事で注意されると泣きだしたり仕事を放棄したりすることも。場合によっては、自分都合で休職・復職を何度も繰り返します。また、傷つきやすい自分の心を守るために嘘をつくようなら特に注意が必要。繁忙期でも言い訳をして残業しなかったり、会社の備品を持ち帰ったり、最悪、盗みを働くこともあり得ます。

家族介入型・親介入型

職場に対する不満を親や家族に「告げ口」します。その結果、親や家族が職場に文句を言ってきます。モンスターペアレンツもその一種。しかし、親がモンスター化するのは、なんでも親任せにしてしまうスタッフ本人のせいでもあります。「自分にはこういう権利があって当然」だと思っているけど、その思いを職場に直接言えないことから、家族がしゃしゃり出てくるという結果を引き起こします。

反抗型

指導や指示に素直に応じることができません。みんなで決めたルールにも従わないことが多いため、必然的に孤立しやすくなります。加えて、反抗的な主張や行動を押し通そうとするため、誰にとっても厄介な存在になります。

権利意識が強いスタッフがいるリスクは？

権利意識が強いスタッフが職場にいることは、クリニックにリスクをもたらします。

職場環境リスク

自己主張が強かったり、それが認められないと周囲を罵倒したりキレたりするスタッフがいると、職場の雰囲気そのものが悪くなります。その結果、健全な社員、優秀な社員のほうが精神的に参ってしまい、退職してしまうこともありえます。

金銭的リスク

「自分はもっと認められて当然」「もっと高い給料をもらえて当然」と思っていることから、給与アップや余計な経費支払いを求めてくることがあります。また、職場の雰囲気を悪くして他のスタッフの働く意欲を低下させた結果、退職者が出て新たにスタッフを募集しなければならなくなったとしたら、新たにかかるコストもかなり大きいでしょう。

訴訟リスク

検視意識が強い人は、「認められるべき自分の権利が認められないのはおかしい！」という勘違いから訴訟を起こすこともあります。結果的に勝訴したとしても、時間的・金銭的に大きな損失となりますし、訴訟を起こされた時点で社会的信用が落ちてしまうので大きなデメリットといえます。

権利意識が強いスタッフによるリスクを防ぐ方法は？

権利意識が強いスタッフがいることによるリスクからクリニックを守る方法はいくつかあります。

面接でしっかり見極めて採用しない

なんといっても一番はこれ。面倒なタイプには関わらないに越したことはありません。面接時は、これまでの職場の退職理由を確認することはもちろん、適正テストを実施することもお忘れなく。 また、メール返信や書類提出がスムーズでない人も要注意です。

参照：クリニックのスタッフ採用時に適性検査を実施したほうがいい理由は？

普段から淡々と向き合う

採用後に、権利意識が強いタイプだと気づいた場合は、相手に振り回されないように普段から淡々と向き合うことが大切です。相手が感情的になっていても強い言葉で諭すのはNG！　逆に、持ち上げて図に乗らせるのもいけません。感情的になり過ぎていて手に負えない場合は、日を改めて話し合いの場を持つのが得策。時間を置くことで本人も多少なりとも冷静になれます。

問題を起こしたときには逐一指導する

よくない言動に対しては、その場ですぐに注意することが大切です。指導や注意を怠ると、何も解決しないだけでなく、エスカレートしていく可能性があるからです。

定期的な話し合いの場を設ける

週に1度1on1を設定するなど、定期的に本人の思いや周りのスタッフの思いを含め、職場の環境を確認するようにしましょう。早い段階で問題に気づくことができれば、解決もしやすくなります。

改善が見られない場合、他スタッフに悪影響を及ぼす場合はそれなりの対処を

指導や注意をおこなっても改善されない場合、始末書の提出や減給、出勤停止などを視野に入れることが必要です。それでも改善されなかった場合、最終的には退職を促すしかありません。その場合も、いきなり解雇を通告すると労働基準監督署に駆け込まれる恐れがあるので、法の制限をクリアできるよう、指導や注意を重ねた記録はきちんとつけておきましょう。

どこまで相手に付き合うかはよく考えて！

「権利意識が強い」ことは大きなネガティブ要素ですが、スタッフ募集に応募してくれたスタッフであることには変わりないので、同情の気持ちや、「今クビにしたら他に行き場がなく困るに違いないからなんとかしてあげたい」という気持ちが芽生えることもあるかもしれません。しかし、その相手に付き合うことでクリニックとしてどれだけ大きなロスをすることになるか、他のスタッフにどれだけイヤな思いをさせることになるのかについてもよく考えたいところ。両方を天秤にかけたら、“切りどころ”も見えてくるかもしれません。

人材育成と組織作りを支援する社会保険労務士・人材コンサルティング

スタッフの成長で選ばれるクリニックづくりを支援「日本医業総研」

特徴

成功するクリニックに不可欠なのは、医療サービスの礎となる「人」の採用・育成サポートです。スタッフが医療者スキルを高め、患者様に選んでいただけるクリニックづくりのために、 「人」に関する法律家である「社会保険労務士」によるサポートを中心に、さまざまな角度から「人材」を「人財」化させるプログラムを提案・実施させていただきます。

対応業務

給与計算 住民税関連手続き 人事労務相談 社会保険 手続き代行 就業規則策定 給与規定策定・見直し 助成金 人事制度の策定 退職金 メンタルヘルス 個別労働関係紛争の解決 年金相談 創業サポート M&A

診療科目

内科、精神科、神経科、神経内科、呼吸器科、消化器科、、循環器科、小児科、外科、整形外科、形成外科、美容外科、脳神経外科、呼吸器外科、心臓血管科、小児外科、皮膚泌尿器科、皮膚科、泌尿器科、性病科、肛門科、産婦人科、産科、婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、気管食道科、放射線科、麻酔科、心療内科、アレルギー科、リウマチ科、リハビリテーション科、、、、

詳細を見る

診療や経営に専念できる環境づくり、労務管理のプロとして経営を徹底サポート

社会保険労務士法人「アミック人事サポート 」

特徴

わたしたちはドクターの皆様の声に耳を傾け、人に関する法律のスペシャリストとして 「職員の労働トラブルに関するアドバイス」、「院内ルール作成」等を得意とする社会保険労務士事務所です。 人事労務に関する相談サポートにより、診療や経営に専念して頂く事が可能です。 診療所特有の人事労務相談は専門家でなければ適切なアドバイスはできません。弊社はこれまでの実績により的確なアドバイスを行い、労務管理をサポートします。

対応業務

住民税関連手続き 人事労務相談 社会保険 手続き代行 就業規則策定 給与規定策定・見直し 助成金 人事制度の策定 退職金 メンタルヘルス 個別労働関係紛争の解決 年金相談 創業サポート M&A

診療科目

内科、精神科、神経科、神経内科、呼吸器科、消化器科、、循環器科、小児科、外科、整形外科、形成外科、美容外科、脳神経外科、呼吸器外科、心臓血管科、小児外科、皮膚泌尿器科、皮膚科、泌尿器科、性病科、肛門科、産婦人科、産科、婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、気管食道科、放射線科、麻酔科、心療内科、アレルギー科、リウマチ科、リハビリテーション科、、、、

詳細を見る