整体師として開業を目指す際には、失敗する可能性など考えることはないかもしれません。しかし、どんな業種でもそうですが、独立開業は必ずうまくいくとは限りません。

廃業の可能性はゼロではないので、リスクにもしっかり目を向けておくことが大事です。

では、実際のところ整体師の廃業率はどのくらいなのでしょうか？また、廃業につながる原因にはどんなものがあるのでしょうか？

整体院の開業を失敗しないためにも、いくつかのポイントに分けて解説していきます。

整体師の廃業率は何パーセント？

整体師の廃業率は95％を超えているとされています。つまり、開業して経営を継続できている経営者は5％未満だということです。

「それが本当だったらどうして街中にはたくさんの整体院があるの？」と思うかもしれません。その理由は、廃業率が高い一方、これまでは新たに開業となる整体院数も多かったからです。

事実、コロナ禍が訪れる以前は、マッサージ院、鍼灸院、接骨院、整体院などの総数はコンビニの約2倍にまで増えていたほど。しかし、それもあって結果的に競争が激化して、倒産件数が増えていったのも事実です。

整体院の1年間における倒産件数は？

東京商工リサーチの調査によると、「マッサージ業、接骨院等」の2018年の倒産件数は93件。2009年からの10年では過去最多となる数です。

2019年以降に関しては、コロナ禍ということもあり有効なデータが存在しませんが、社会情勢を考えても経営が厳しいことは間違いないでしょう。

現在の整体院のニーズは？

ただし、どんなに社会情勢が厳しくても、マッサージや整体を利用したいと考える人は必ずいます。日々の疲れを癒したいというライトなニーズから、深刻な肩凝り・腰痛に悩む人まで程度はさまざまですが、整体業の需要がなくなることはないでしょう。

実際、中小企業基盤整備機構による調査の結果、20代～60代の男女の約10％が接骨院を利用しているという結果が出ています。100人中10人の人が利用していると考えると、かなりの割合であることがわかるでしょう。

参照：中小企業基盤整備機構　市場調査データ「整骨院に関して」（2021年版）

「選ばれる」整体院になるためには何が必要？

つまり、この10％の人たちに「選ばれる」整体院になることが、廃業を防ぐための肝といえます。

具体的にどのような対策をとることで選ばれやすくなるか？ですが、以下のようなことが考えられます。

コミュニケーション術

整体院や整骨院の患者は、肉体的苦痛や、それに伴う精神的な苦痛を抱えています。そのため、その辛さを十分理解して寄り添ってあげることで、「これからもここに通いたい」と思ってもらいやすくなります。

同時に、体調不良で困っている家族や友人への紹介やよい口コミ評価も期待できるでしょう。

相手のニーズを見極める観察眼

辛い気持ちに寄り添い、「これだけ凝っていたらさぞかし辛かったですよね」と言ってほしい患者がいる一方、施術中は何も考えずゆっくりしたいことから、「話しかけてほしくない」と思っている患者もいます。

ショッピングや美容院での施術に関してもまったく同じことがいえますが、一人ひとりの空気感を読み取ることが得意な人であれば、相手のニーズに沿った対応が可能でしょう。

とはいえ、空気を読むことが苦手だからと諦める必要はありません。相手がほっしていることをわかってあげようと努力を続けることで、自然と空気を読む力はついてくるからです。

自分の店の強みや売りなどを客観視する力

競合と比べて自分の整体院がすぐれているのはどこなのか、どこをアピールすれば患者に刺さりやすいのかを客観視したり分析したりする習慣をつけておくと、廃業する可能性は小さくなっていくものです。

整体に関する知識やスキルに自信がない場合でも、「丁寧な接客」などアピールできることはたくさんあるはずです。といっても、知識やスキルを磨く努力を続けることも大切です。

自己研鑽力

前項目の続きとなりますが、知識やスキルを磨き続けられる人は、廃業に追いやられる可能性が極めて低いといえるでしょう。そもそも、整体師の仕事は一生スキルアップし続けられるものです。

より多くの人の身体に触れることで、たとえば生活習慣と身体の歪みとの関連性などについても、自分なりに気づきがあるはず。また、どんなふうにほぐせば効果が出やすいのかも、実践を重ねるほどにわかってくるはずです。

予約がしやすいこと

ホームページがあるとないとでは、集患力が大きく変わってきます。また、電話ではなくインターネットやLINEから予約できるとなると、より多くの人が気軽に予約してくれるので、予約システムは整えておくことが得策です。

SNSでの発信が上手

メニューの新設やお得なキャンペーンについてSNSで発信すると、興味を持ってくれる人の数が増えやすいといえます。検索されやすい症状名や地域名などもうまくキーワードとして盛り込みながら発信するといいでしょう。

まずは「赤字にならないためには？」を考えよう！

そのほか、当たり前ですが、「一日に何人の施術をすれば黒字になるのか」などをしっかり計算することもとても大切です。数字が苦手な人は、細かく計算しようと思ったら嫌気がさしてしまうこともあるかもしれないので、その場合は、「とにかく家賃や備品、経費にお金をかけない」のも一手。

スタッフを雇うことなく一人院長として開業して、なるべく出費を抑えれば、患者が少ない日が続いたとしても廃業に追い込まれるほどの収入にはなりにくいといえます。

それも苦手なら、税理士やコンサルタントに相談したり、不得手なことに関しては任せたりするのもおすすめ。頼りになるパートナーを見つけて、適宜アドバイスをもらいながらの開業であれば、余計な心配も要りませんよ。

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