年収1,000万円超に憧れがあるけど、看護師として働くことでその金額を達成することはできるのだろうか……？　と考えたことがある人は一定数いるのではないでしょうか。

まず、答えとしては、看護師が年収1,000万円を達成することは可能です。ただし、そのためには様々な条件をクリアしていく必要があります。

看護師の平均的な年収はどのくらいなのか？年収1,000万円を達成するにはどうすればよいのか？などを解説していきます。

看護師の平均年収と「年収1,000万」の壁

年収1,000万円のハードルがどのくらい高いのかを知るために、まずは、看護師の平均年収を確認していきましょう。

看護師の平均年収は約530万円

日本看護協会が、2024年時点の看護職員の賃金に関する調査を実施した結果、病院で働く看護師の役職別の平均年収は次の通りとなっています。

役職	平均年収
非管理職	5,299,796円
中間管理職（主任・副看護師長相当職）	6,314,987円
中間管理職（看護師長相当職）	6,763,829円
管理職（副看護部長相当職）	7,585,014円
管理職（看護部長・副院長相当職／管理者）	8,180,594円

　

つまり、一般的な病院の場合、看護部長あるいは副院長相当職程度まで役職がつけば、平均で年収800万以上もらえるようになるものの、1,000万円には程遠いということになります。

しかも、非管理職の平均年収は500万円強なので、30代など比較的若いうちに1,000万円を達成することは、ほとんど非現実的ということになります。

看護師の年収1,000万円を病院勤務で達成するのが難しい理由

一般的な病院勤務で年収1,000万円を超えるのが難しい理由としてまず考えられるのが“基本給の上限”です。

労働基準法などの法律では、基本給の上限は定められていませんが、多くの医療機関では、給与テーブルに上限が設けられています。

たとえば、次のような具合です。

（例）

勤務年数	基本給の目安
新卒	20～23万円
10年	26～30万円
20年	31～35万円
上限	35～40万円程度

　

つまり、昇給しても基本給には「頭打ち」が存在するということです。

雇用する側としては、人件費のコントロールや賞与計算など給与に関わる公平性を考えなければならないため、仕方のないことでもあります。

ただし、前述の通り役職がつけば役職手当が支給されますし、認定看護師や専門看護師の資格を取得すれば資格手当がつくこともあります。そのほか、夜勤手当やインセンティブを用意している病院も多いです。

「2024年度　看護職員の賃金に関する実態調査」によると、看護部長相当職の平均手当額は84,948円とされているため、年収にして、84,948円×12か月＝1,019,376円の手当がつくことになります。

そのため、前半で解説した通り、管理職の平均年収は自ずと高くなりますが、それでもやはり年収1,000万円には届きにくいということになります。

参照：　日本看護協会「2024年度 看護職員の賃金に関する実態調査」報告書　役職者の手当

看護師として働いて年収1,000万を超えるための「5つのキャリアパス」

では、看護師が年収1,000万円を超えるにはどうすればいいのでしょうか？主には、以下5つのキャリアパスが考えられます。

大規模病院の「看護部長・副院長クラス」まで出世する

第一に考えられるのが、大規模病院の看護部長・副院長クラスまで出世するというルートです。

先に解説した通り、看護部長・副院長相当職に就いた場合の平均年収は8,180,594円ですが、基本給や賞与が高く設定されている大規模病院なら、平均値を大きく上回る可能性があります。

具体的には、次のような特徴のある病院は、看護部長クラスの看護師の年収が1,000万円を超える可能性が高いといえます。

大学病院・特定機能病院

病床数が約600～1,000床以上、看護師数が約700～1,500人、教育・研究機能あり、組織規模が巨大な大学病院や特定機能病院では、看護部長は教授クラスの管理職扱いになることがあります。

なお、「特定機能病院」とは、厚生労働省が承認した、高度の医療を提供・開発・研修する能力を備えた大規模病院のことです。

該当する主な病院は大学病院や国立センターで、原則として400以上の病床、16以上の診療科を有している病院であるとされています。

参照：　厚生労働省「特定機能病院について

病床数800以上の超大規模総合病院

大規模医療法人本院、がんセンター、高度救命救急センターなどの、800床以上の超大規模総合病院も、看護部長の年収は1,000万円を超える可能性が高いです。

理由として、看護部長の管理対象が非常に広く、一般企業でいうと従業員1,000人の事業部長レベルの管理職と同等の扱いとなることなどが挙げられます。

公務員給与体系の病院

都道府県立病院、市民病院、国立系病院など、地方公務員の俸給表（ほうきゅうひょう）に準拠した給与が支払われる病院は、基本的に年収が高く、管理職になると1,000万円前後に達すると考えられます。

看護教育・研究部門を有している病院

教育機能を有している病院では、看護部長の役割が広がります。

たとえば、「看護教育プログラム統括」「看護研究推進」「看護師採用戦略」「地域看護連携」などの業務にも携わる必要性が生じることが多いでしょう。

つまり、単なる人員管理ではなく、「看護経営」の能力が求められるということです。そのため、給与が高く設定されることがあります。

独立開業・経営する（例：訪問看護ステーション）

看護師免許を活かして、経営者側に回ることでも、年収1,000万円以上を目指すことが可能です。看護師免許を活かした開業としては、健康相談事業、デイザービス、美容サロン・カフェ経営なども考えられますが、もっとも需要が高い事業所といえば、訪問看護ステーションです。

需要が高いため、軌道に乗れば高収入を狙える可能性が高く、年収1,000万円以上を達成する場合もあります。ただし、ある程度の初期費用が必要なため、起業するにはまず資金を貯めなければありません。さらに、倒産リスクについても頭に入れておく必要があります。

訪問看護ステーション開業の初期費用

訪問看護ステーションを開業した場合の初期費用の目安は次の通りです。

項目	金額目安
法人設立費用	20～30万円
事務所取得費用（敷金・礼金など）	50～150万円
内装・家具	30～100万円
車両（1～2台）	100～300万円
医療備品	30～80万円
PC・電子カルテ	20～60万円
採用費	50～150万円
運転資金（3～6か月）	300～600万円

　

合計金額の目安は、スタッフ人数などによっても異なりますが、600万円～1,200万円程度であると考えられます。

訪問看護ステーション開業のリスク

訪問看護ステーションを開業するリスクとしては次のようなことが考えられます。

1．看護師が集まらない・離職率が高い

訪問看護ステーションを運営するためには、常勤換算で2.5人以上の看護師を雇用する必要があります。そのため、看護師が辞めてこれを下回ると、指定を取り消される可能性がありますし、そもそも採用難の地域では、給与額などによっては最初から人が集まらない可能性も考えられます。

2．利用者が増えない

訪問看護ステーションの利用者獲得ルートは、主に病院やクリニック、ケアマネジャーからの紹介となりますが、特に最初の半年～1年は利用者の数が思うように増えないこともあるでしょう。

3．24時間対応の負担

オンコールや緊急訪問に対応する場合、負担が大きくなるため、看護師が集まりにくいといえます。管理者自身が対応することも可能ですが、そのぶん管理者の負担が増えます。

じゃあ24時間対応にしなければいいのでは？　と思うかもしれませんが、それはそれで、利用者が増えづらいというリスクが高まります。

4．資金ショート

訪問看護の売上入金は約2か月後です。そのため、前述の通り、運転資金として3～6か月分程度プールしておくことが大切です。

一般企業に就職して、実力主義・インセンティブ制の環境で稼ぐ

看護師の資格を活かして一般企業に就職して、年収UPを目指すのも賢い方法です。

たとえば、医療機器メーカーの学術職（MSL：メディカル・サイエンス・リエゾン）や、製薬会社やCRO（開発業務委託期間）に所属して働く臨床開発モニター（CRA）などは、基本給が高いうえ、外勤手当や英語手当がつく場合もあります。

看護師としての知識や経験はもちろん、語学力やコミュニケーション能力、臨床現場の理解力・分析力なども求められるので、毎日、決められた業務を淡々とこなしたいタイプなどには向いていません。

美容クリニックのトップ看護師になる／管理職につく

美容クリニックは、一般的な病院・クリニックと比べて年収が高い傾向にあります。そのため、美容クリニック看護師として年収UPを目指せば、1,000万円を達成できる可能性が高いといえます。

美容クリニック看護師として年収1,000万円を目指す主な方法は次の通りです。

売上連動インセンティブがあるクリニックを選ぶ

基本給に加えて、売上に応じたインセンティブが支払われるクリニックに勤務して、売上トップを目指すという方法です。指名を多く獲得したり、患者にすすめた施術を契約してもらえたりすると、インセンティブを得られます。

美容外科を選ぶ

二重整形、脂肪吸引、豊胸、鼻整形などの施術介助を務める看護師は、売上連動ボーナスがつくケースが多いため、美容皮膚科と比べて高収入を目指しやすいといえます。

マネージャー・院長補佐を目指す

複数店舗を管理する看護師長やエリアマネージャーなどに就任すると、年収1,000万円を達成できる可能性がぐっと上がります。

海外の正看護師免許を取得して、給与が高い国で働く

ベースの給与水準が日本と根本的に違う国に移住すれば、仕事内容は同じであっても、高い給与を得ることができます。

海外の正看護として働く代表的な流れは、

1. 日本で看護師資格を取得
2. 英語圏への留学や移住、就労に必須の4技能を測る「IELTS（アイエルツ）」などの英語試験を受ける　
3. 学歴・職歴審査を受ける
4. 現地で看護師国家試験を受ける
5. 看護師として登録して、「RN（Registered Nurse／正看護師の登録看護師）」として勤務する

となります。　参照：IELTS公式サイト

そのほか、ワーキングホリデーで看護助手として働きながら英語力を磨いて、RNの資格取得を目指す方法や、海外の看護大学に進学する方法もあります。

なお、アメリカの正看護師の平均年収は900～1,200万円（高い州だと1,300万円以上）、オーストラリアは700～1,000万円、カナダは700～1,000万円とされています。

【よくある疑問】夜勤専従やダブルワークで年収1,000万は可能？

今の職場を気に入っていて、転職はしたくないけど、年収1,000万円を目指したいと考えている人は一定数いるのではないでしょうか。

その場合、「役職がつくまで待つ」「働き方を変える」「副業する」の3つの選択肢が考えられますが、「役職がつくまで待つ」に関しては、今すぐ実現に向けて行動できるものではありません。では、残りの2つの選択肢で年収1,000万円を目指すにはどんな方法があるのでしょうか？

働き方を変える：夜勤専従で働く

職場を変えずに、働き方を変えることで年収を大幅にアップさせられる可能性があるとしたら、「夜勤専従」という働き方にシフトすることが考えられます。

なぜかというと、“勤務のたびに”つく手当といえば、夜勤手当や通勤手当、手術室勤務手当、放射線業務手当などいくつか挙げられますが、なかでも1勤務あたりの金額が高くつくのは夜勤手当であるためです。

たとえば、夜勤手当が毎回15,000円ついたとして、月に10回夜勤に入ったとして、基本給＋諸手当が30万円だった場合、ここに夜勤手当の15,000円×10回＝15万円が加わると45万円となり、年収はボーナスを含めて約650～750万円と見込めます。

これを、夜勤多めの12回・夜勤手当高めの20,000円でシミュレーションしてみると、月収は基本給30万円＋（20,000円×12回＝24万円）で約54万円となり、年収はボーナスを含めて約800～900万円と見込めます。

そのため、「夜勤専従で働く」ことで年収1,000万円を達成することはやや厳しめであると考えられます。

なお、「今の働き方は変えることなく、夜勤で入れるバイトに入る」という選択肢もあるにはありますが、これに関しては、日中、普段通り働いて、就業後にまた働くことになるため現実的とはいえません。

副業（複業）をする

平日の勤務終了後に夜勤に入ることをはじめとして、「ダブルワークで稼ぐ」のも考えられる選択肢の一つです。

「本業が休みの日に日勤でシフトに入る」などの働き方であれば、体力的に無理なく働くことも可能といえば可能ではありますが、年収1,000万に近づこうとすればするほど身体を酷使することになるため、肉体疲労は相当なものだと考えられます。

また、体力的になんとか続けることができたとしても、日中、眠気で仕事に集中できなくなるなどのデメリットも考えられます。そのため、この選択肢も、よほどの事情があって短期間で稼がなければならないなどでない限り、できるだけ避けたいところです。

ただし、本業が訪問看護師などで、「夜勤なし」「土日休み」などの場合、本業に差し支えないよう働くこともできなくはないので、工夫次第では高収入を狙えるかもしれません。

また、たとえばSNSの発信を通して稼ぎを得るスタイルなどの場合、単価の高いPR案件など請ければ、短時間の稼働で高収入を得ることができる可能性もゼロではありません。

とはいえ、いずれのパターンの場合も、「年収1,000万円に到達する可能性は？」というと、かなり低いと考えられます。

看護師で年収1,000万は遠くても「年収600万〜800万」なら今の延長線上で狙える！

考察の通り、夜勤専従やダブルワークで年収1,000万超を達成することは簡単ではありませんが、「今より年収UP」なら十分可能ですし、努力や工夫次第では、100万円単位でUPすることも夢ではありません。

また、次のような方法でも、今よりも大幅に年収をUPさせることが可能です。

• 資格手当がつく資格を取得する
• 給与水準が高い職場に転勤する
• 夜勤手当の相場が高い職場に転職する

それぞれ詳しくみていきましょう。

資格手当がつく資格を取得する

専門看護師、認定看護師などの資格を取得して、資格手当が支給される職場で働けば、高収入を目指すことができます。

ただし、資格を取得するためには、時間・お金ともにそれなりに投資する必要があります。そのため、この方法は、「今すぐ年収UPできる」というわけではありません。長期的視野を持って計画を練る必要があります。

給与水準が高い職場に転勤する

基本給が高く、賞与が5か月分以上支給される急性期病院や大学病院への転職を実現すれば、一気に年収が上がる可能性が高いといえます。

求人先がこれらの条件をクリアしているかどうかは、求人票だけではわからない場合が多いので、ネット上で公にされている資料や、あるいは転職エージェントから得た情報をもとに、どの程度の年収をもらえるのかを確認することが大切です。

なお、国立病院機構、日本赤十字社、済生会、厚生連などに関しては、各病院のホームページ上に給与表などが掲載されているケースが多いので、まずはホームページを確認することがおすすめです。

また、賞与に関しては、民間病院は2～3か月分、中規模病院は3～4か月分、大学病院・公的病院は4.5～5.5か月分であるケースが多いので、給与額を第一条件に転職活動を進めたい場合、大学病院・公的病院に絞って応募先を探すのも一手です。

そのほか、病床数が500床以上の大規模病院も、基本給が高く、賞与が多い傾向にあるので、求人票をチェックする際は、病院の規模についても確認するといいでしょう。

夜勤手当の相場が高い職場に転職する

看護師の夜勤1回あたりの手当の相場は、2交替制であるのか3交替制であるのなどによっても異なりますし、病院の規模によっても異なります。

たとえば、2交替制の場合、1回あたり11,000円前後支給されることが多いですが、夜勤の平均回数は月に4～5回であるため、月額にすると44,000円～55,000円程度ということになります。

一方、3交替制の場合、準夜勤であれば1回あたり4,200円前後、深夜勤であれば5,200円前後で、月平均7～8回の夜勤をこなすことになります。

なお、転職市場では、夜勤手当がもっとも高い案件で20,000円以上というものもあり、この金額で月に5回シフトに入れば、月収10万円以上UPも実現できるということになります。

看護師で年収1,000万を目指すならまず自分の「適正年収」を知ろう

年収1,000万円以上もらえることは魅力的ではありますが、ここまで解説してきた通り、決して簡単なことではありません。

そのため、“何としても稼がなければならない理由がある”などの理由から期間限定で高収入を稼ぐ必要がある場合などを除いては、「やりたいこと」と「得られる給与」のバランスについて考えることも大切です。

たとえば、臨床現場での仕事にやりがいを感じているなら、そのなかで高収入を目指す方法を考えるなど、“自分らしく働きながら納得のいく給料をもらうには？”について考えることからはじめてみてくださいね。