医師の働き方はいくつかありますが、そのうち代表的な働き方が開業医と勤務医です。前者は、医師であると同時に経営者でもあるため、集患や採用をはじめ、診療以外にも幅広い業務をこなさなければなりません。後者は、診療に専念できますが、自分の裁量で働くことはできません。この記事では、勤務医と開業医の年収比較をはじめ、税金や社会保険料を差し引いたリアルな手取り額のシミュレーションや、診療科別の年収格差について詳しく解説していきます。なお、冒頭で述べた通り、医師の働き方には開業医・勤務医以外の働き方もあるので、それについても後程触れていきます。

勤務医の平均年収と手取り額の差は？

まずは、勤務医の平均年収と手取り額を確認していきましょう。

令和7年の勤務医の平均年収は約1,512万円

厚生労働省が公表している「令和7年賃金構造基本統計調査」の結果の概況によると、令和7年の勤務医の平均年収は約1,512万円です。

参照：令和7年賃金構造基本統計調査結果の概況

ただし手取り額は、上記の総支給額から、主に次の税金が引かれた金額となります。

住民税

所得税

厚生年金

健康保険

雇用保険

介護保険

勤務先によっては、これに加えて、生命保険や財形貯蓄などが給料から天引きされる場合もあります。

なお、「財形貯蓄」とは、「勤労者財産形成促進制度（財形制度）に基づく、従業員の住宅購入やリフォーム・老後の資金形成を目的とした財蓄制度です。利用用途などによって、「一般財形貯蓄」「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」の3種類にわけられます。

令和7年の勤務医の毎月の手取り額は約1,090万円

続いて、平均年収1,512万円の場合の、毎月の手取り額の目安を算出していきます。

手取り額は、家族構成や社会保険の種類などによって変わるため、仮に次の前提で計算します。

【前提条件】

年収：1,512万円

配偶者・扶養なし

社会保険：協会けんぽ

給与所得控除

まず、給与所得から「みなし経費（給与所得控除）」を引きます。
年収1,512万円には、上限である195万円が適用されるため、課税前所得は次の通りです。

1,512万円－195万円＝1,317万円

参照：財務省「給与所得控除制度の概要」

所得控除

主な控除をざっくり引きます。

基礎控除：58万円

社会保険料：約124.6万円前後（ざっくりした計算は後述）

課税所得：1,317万円－約268万円＝約1,134万円

参照：国税庁「令和7年度税制改正による所得税の基礎控除の見直し等について」

所得税

課税所得が約1,134万円の場合、所得税の税率は33％・控除額は153.6万円です。

課税所得×0.33－控除額153.6万円＝所得税
1,134万円×33％－153.6万円＝約221万円

参照：国税庁「所得税の税率」

住民税

住民税は一律10％＋均等割（年約5,000円）
約1,134万円×10％＋5,000円＝約114万円

社会保険料

【厚生年金】
年収1,512万円の場合、厚生年金は65万円で、本人負担の保険料は約9.15％となるため年間約71万円

参照：日本年金機構「厚生年金保険　標準報酬月額等級の変遷」

参照：日本年金機構「厚生年金保険料額表」（“厚生年金保険料率は18.3％で固定”で会社と折半）

【健康保険】（協会けんぽ想定）
健康保険は地域差があるものの、保険料率約10％前後（会社と折半で本人負担は約5％）の上限近くで計算すると、65万円×約5％×12か月＝約39万円

【介護保険】（40歳以上）
65万円×0.9％（約1.8％で本人負担は約0.9％）×12＝約7万円

【雇用保険】
保険料率は0.5％
1,512万円×0.5％＝約7.6万円

参照：厚生労働省「事業者・被保険者の皆さまへ　令和8（2026）年度　雇用保険料率のご案内」

厚生年金：約71万円
健康保険：約39万円
介護保険：約7万円
雇用保険：約7.6万円
（合計：約124.6万円）

手取り額

1,512万− 約221万（所得税）− 約114万（住民税）－約124.6万（社会保険）＝約1,052万円

【重要】「手取り＝自由に使えるお金」ではない？借入金返済のリアル

ここで算出された約1,565万円という金額を見て、「勤務医時代より自由に使えるお金が大きく増える」と感じた方も多いかもしれません。しかし、開業医の「手取りのリアル」を語るうえで絶対に忘れてはならないのが、「開業資金の借入金返済」です。
クリニックの開業には、内装工事や医療機器の導入などで数千万円〜1億円規模の初期投資が必要となり、その多くを金融機関からの融資で賄います。 重要なポイントは、「借入金の利息は経費になるが、元本の返済は経費にならない」という点です。つまり、元本の返済は、税金や社会保険料を差し引いたあとの「手取り額（今回の計算では約1,565万円）」の中から支払わなければなりません。
仮に年間で1,000万円の元本返済がある場合、個人の生活費や貯蓄に回せる本当の意味での可処分所得は「1,565万円 － 1,000万円 ＝ 565万円」となってしまいます。開業医の年収や手取りをシミュレーションする際は、この「借入金返済」のキャッシュフローを念頭に置いておくことが、経営を軌道に乗せるための必須条件となります。

開業医の平均年収と手取り額の差は？

続いては、開業医の平均年収と手取り額を確認していきます。

令和6年の開業医の平均年収は約2,885万円

まず、開業医は給与所得者（雇われている人）ではないため、勤務医の平均年収の参照元である「賃金基本統計調査」では確認できないため、令和7年実施の「第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告」を参照します。これによると、調査がおこなわれた前年である令和6年における開業医の平均年収は28,551,085円です。

参照：第25回医療経済実態調査 （医療機関等調査）報告 p.686

令和6年の開業医の手取り額は約1,565万円

続いて、開業医の手取り額についてですが、開業医の手取り額は勤務医と違って、給与ではなく“事業所得ベース”で計算する必要があります。

勤務医同様、前提条件を設定したうえで説明していきます。

【前提条件】
• 年収2,885万円（経費差し引き後の利益である“事業所得”）
• 青色申告あり（65万円控除）
• 国民健康保険（40歳以上で介護あり）＋国民年金

課税所得の計算

まずは控除を引きます。
• 青色申告控除：65万円
• 基礎控除：58万円（勤務医で説明した通りです）
• 国民年金保険料1年分：約21万円（課税所得からまるごと引けるため）
• 国民健康保険料：109万円（東京都新宿区・令和7年度の場合）

（合計：253万円）

2,885万円－253万円＝2,672万円（課税所得）

参照：新宿区「令和7年度　国民健康保険料　概算早見表（総所得金額等）」

所得税

課税所得が2,672万円の場合、所得税の税率は40％・控除額は279.6万円です。

課税所得×0.40－控除額279.6万円＝所得税
2,672万円×40％－279.6万円＝約789.2万円

参照：国税庁「所得税の税率」

住民税

住民税は一律10％＋均等割（年約5,000円）
2,672万円×10％＋5,000円＝約268万円

個人事業税

医業は5％

2,672万円×5％＝132.6万円

参照：東京都主税局「個人事業税」

社会保険料（国保＋年金）

• 国民年金保険料1年分：約21万円
• 国民健康保険料：109万円（東京都新宿区・令和7年度の場合）

（合計：約130万円）

手取り額

2,885万円
－所得税　約789.2万円
－住民税　約268万円
－事業税　132.6万円
－社会保険 約130万円
＝約1,565.2万円

勤務医と開業医の年収・手取り額比較

ここまでをまとめると、勤務医と開業医の年収・手取り額比較は次の通りです。

勤務医の平均年収・手取り額

平均年収：約1,512万円

手取り額：約1,090万円

手取り率：約72％

開業医の平均年収・手取り額

平均年収：約2,885万円

手取り額：約1,565万円

手取り率：約54％

≪実際は条件によってかなりブレる≫

上記の差はおおまかな目安にはなりますが、先に示唆した通り、税金をはじめとした支出は、「配偶者や子どもの有無」「健康保険の種類」「加入者の年齢」などによって大きく異なります。

そのため、自分の場合の手取りがどの程度になるかについては、上記で解説した計算の流れを参照しながら、実際の年収をもとに算出すれば正確な金額を知ることができます。

勤務医の診療科別平均年収

勤務医と開業医の年収差をより深く理解するために、まずは「勤務医の診療科別平均年収」の目安を確認しておきましょう。独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査（※少し古いデータですが傾向を掴む上で参考になります）によると、勤務医の診療科別の平均年収は以下のようになっています。

脳神経外科：約1,480万円

産婦人科：約1,466万円

外科：約1,374万円

麻酔科：約1,335万円

整形外科：約1,290万円

内科：約1,247万円

精神科：約1,230万円

小児科：約1,220万円

眼科：約1,079万円

脳神経外科や産婦人科、外科など、緊急の手術や当直・オンコールが多く、労働集約的で身体的負担の大きい診療科ほど、年収が高くなる傾向にあります。一方で、眼科や皮膚科などは当直が少ないケースが多く、勤務医の段階では年収が比較的抑えられる傾向があります。

参照：独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」

開業医の診療科別の「損益差額」

先にも参照した「第25回医療経済実態調査 （医療機関等調査）報告」によると、開業医の“診療科別”損益差額は次の表の通りです。

診療科	損益差額（千円）
内科	24,594
小児科	37,255
精神科	19,783
外科	27,562
整形外科	30,608
産婦人科	11,015
眼科	36,018
耳鼻咽喉科	13,768
皮膚科	16,720

なお、「損益差額」とは、“開業医の年収とされる額”です。

令和7年実施の「第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告」においては、先に解説した通り、開業医の損益差額（≒平均年収）は28,551,085円であることから、損益差額が平均より高い診療科は、1位：小児科、2位：眼科、3位：整形外科　の3つの診療科ということになります。

ただし、これはあくまでも平均で、たとえば眼科はレーシック手術などに対応しているかどうかで損益差額が大きく異なりますし、産婦人科であれば分娩対応あり／なしで大きな違いがあります。

参照：第25回医療経済実態調査 （医療機関等調査）報告 （p.155～）

独立開業する際に考えたい「自由診療ミックス（ハイブリッド経営）」とは？

前述の通り、眼科であればレーシック手術や白内障の手術対応の有無、産婦人科であれば分娩対応の有無などで、損益差額が大きく異なります。

そのため、年収アップを狙いたいなら、“保険診療メニューを提供しつつも”、自由診療のメニューを増やすことを検討するのが一手であるといえます。

まずは前鄭として、2つの診療の違いを簡単に説明します。

【保険診療】
• 患者は公的医療保険を使える
• 診療報酬点数で価格が決まる
• 収益はある程度安定する傾向にある

【自由診療】
• 患者からすると全額自己負担
• 価格はクリニックが自由に設定できる
• 収益は高いが集患依存

自由診療ミックス（ハイブリッド経営）の基本とは

自由診療ミックス（ハイブリッド経営）とは、

保険診療で「患者数」「安定収益」を確保

自由診療で「利益率」「単価」を引き上げる

ことで、安定性＋収益性を両立させるモデルです。

下記が例です。

内科

保険診療：風邪・生活習慣病

自由診療：健康診断（人間ドック）、AGA治療、ビタミン点滴

皮膚科

保険診療：湿疹・ニキビ

自由診療：医療脱毛、シミ取り、美容レーザー

整形外科

保険診療：リハビリ・外傷

自由診療：PRP療法、再生医療

なぜ今「自由診療ミックス（ハイブリッド経営）」が重要か

保険診療→診療報酬が抑制傾向にある

人件費・物価→上昇が止まらない

という背景があることから、保険診療だけだと利益が出にくいのが現実です。

勤務医であれば、たとえ職場は赤字でも、医師は給料がもらえず路頭に迷うということはありませんが、開業医の場合、経営者として従業員に給料を支払うためにも、自身の生活や老後のためにも、「クリニックとして利益を出すこと」を第一に考えて、戦略を実践していかなければなりません。

ただし、自由診療ミックス（ハイブリッド経営）にはメリットもあればデメリットもあるので、導入する場合は、どのように運用していくことがいいのかをよく考える必要があります。

自由診療ミックス（ハイブリッド経営）のメリット

安定収益（保険）＋高利益（自由）

患者接点を広げられる

経営のリスク分散

自由診療ミックス（ハイブリッド経営）のデメリット

オペレーションが複雑

スタッフ教育が必要

混合診療との違いに注意する必要がある

「自由診療ミックス」と「混合診療」の違いとは？

「混合診療」と自由診療ミックスの違いは次の通りです。

混合診療→同一治療内保険＋自由を混ぜる（日本では原則NG）

自由診療ミックス→別メニューとして提供（合法）

なぜ、混合診療は原則として認められていないかというと、主な理由は次の通りです。

1 医療の平等性の確保：国民皆保険制度の理念に基づき、全員が一定の自己負担で必要な医療を受けられるようにするため。混合診療を認めると、経済状況によって受けられる医療に差が生じる可能性がある

2 安全性・有効性の確保：海外で評価されている治療でも、日本では十分な安全性や有効性が確認されていない場合があり、保険診療と併用することで誤った医療が広まるリスクがある

3 患者負担の不当拡大防止：保険診療と自由診療を組み合わせることで、患者の費用負担が過剰になることを防ぐため

勤務医が開業で失敗しないための「税金」「経費」の基礎知識

続いては、これから独立開業したいと考えている勤務医が、「税金」と「経費」について知っておくべきことを解説していきます。

個人事業主の税負担と「医療法人（MS法人）」化のメリット

開業直後は、基本的に“個人事業主”ということになります。個人事業主になると、クリニックの利益が個人に課税されます。

個人事業主（開業医）の税負担の構造

所得税：最大45％（超過累進）

住民税：約10％

個人事業税：5％（医業）

国保・年金：別途

となり、合計で40～55％台に到達しやすくなります。

法人化すれば税負担を下げられる

この税率を“大幅に”下げる方法として考えられるのが、「医療法人化（MS法人化）することです。どういうことかというと、利益を「個人」から「法人＋役員給与」に分散することによって、税率を下げられるのです。

法人税率は、中小企業であれば約23％前後で、院長は自身のぶんの給料を「役員給与」として受け取ることになるため、「給与所得控除」を受けられるということになります。

つまり、すべて個人課税にするより、トータルでみて税率が下がりやすいといえます。

「MS法人」とは？

MS法人（メディカル・サービス法人）とは、クリニックや医療法人の診療業務以外の周辺業務（事務、清掃、不動産賃貸など）を受注する法人のことです。

医療機関の所得分散による節税や、法人による利益の活用を目的に設立されます。なお、MS法人は医療法による規制を受けないため、物販や不動産賃貸（クリニックの建物を保有して賃料を得る）などの営利事業をおこなうことができます。

つまり、クリニック側で得た利益を、適正な対価によってMS法人に移すことで、所得分散・資産形成を図るスキームであるといえます。

【MS法人を設立するメリット】
• 税率の最適化（個人→法人へ分散）
• 退職金の活用（法人なら損金算入）
• 家族を役員・従業員として給与分散
• 不動産や設備を別会社に蓄積できる

【MS法人を設立するデメリット】
• 設立・運営コスト（顧問料・事務）
• 社会保険の強制適用（役員報酬に対して発生）
• 同族間取引の価格設定が難しい（過大だと否認リスク）
• 一度法人化すると柔軟な引き戻しが難しい

利益がいくらを超えたら法人化を検討すべき？

MS法人を設立すると節税できる可能性が高いですが、開業直後で利益がほとんど出ていない間は、設立・運営コストなどがかかることから、設立すると却って損をしてしまいます。

では、どのくらい利益が出たら法人化を検討するといいかというと、目安としては1,800万～2,000万円超だと考えられます。ただし、家族構成・設備投資・将来設計などによって前後するので、あくまでも“目安”ととらえておきましょう。

独立前に知っておくべき「経費」の考え方

個人事業主になると、「経費として落とせばいい」という考えのもと、「キャッシュを減らして節税しよう」という行動をとる人がいますが、これは大きな間違いです。

確かに、経費として落とせば、そのぶん税金は下がりますが、同時にお金は出ていきます。言い換えると、税金を減らすために無駄遣いしているに過ぎないということです。

経費の正しい判断軸

では、「経費を使うかどうかの正しい判断軸は？」というと次の通りです。

その支出は将来の売上・効率に寄与するか

固定費化しても耐えられるか（人件費・賃料）

回収期間は何年か（投資として見る）

減価償却に関する注意点

また、減価償却についても正しく理解しておくことが重要です。
「減価償却」とは、高額設備の導入費用を複数年にわけて経費化する仕組みです。

たとえば、1,000万円の医療機器を購入する場合、一括で1,000万円を落とすのではなく、耐用年数に応じて、毎年少しずつ経費化します。

なお、減価償却に関しては、次の点に注意する必要があります。

1 買った年に思ったほど節税できない

1,000万円の医療機器を買ったとして、買った年は、現金が1,000万円出たのに、数百万円分しか経費で落とせません。つまり、“先にキャッシュが減る”ということになります。

2 減価償却が“利益を押し上げる時期”がくる

購入から数年経って償却が終わり、売上はキープできていると、帳簿上の利益が急増することから、税金が跳ね上がります。

3 （一括購入での減価償却を選ばなかった場合）リース・ローンは総額だと高くつく

一括購入すると高い医療機器を導入するために、減価償却を選ばず、リース・ローンを選択すると、毎回の支払い額は小さくても、総額だと却って高くつきます。

以上をまとめると、減価償却を検討する場合、タイミングと資金繰りについて重々注意することが大切ということになります。

医師の働き方は勤務医・開業医だけではない

この記事の頭で触れた通り、医師の働き方は勤務医・開業医だけではありません。近年はむしろ、“第3の働き方”を選択する医師が増えています。

自分に合った働き方を選べば、より効率よく稼げる場合もあれば、ワークライフバランスを追求できる場合もあります。

“第3の働き方”の代表例をみていきましょう。

産業医

産業医とは、企業に所属して、社員の健康管理を担当する医師です。なお、産業医に関しては、“開業医として働きながら、スキマ時間に産業医の仕事を請ける”という働き方もあります。また、複数の企業の産業医として活躍する医師もいます。

【主な業務内容】
• 過重労働・メンタルヘルス対応
• 健康診断の結果フォロー
• 職場環境の改善提案

【特徴】
• 夜勤なし・土日休みが多い
• 臨床スキルよりも“対人調整力”が重要

健診・予防医療専門医

健診・予防医療専門委は、健診センターや人間ドック施設で働く医師です。

【主な業務内容】
• 健診・人間ドックの診察
• 結果説明・生活指導

【特徴】
• 比較的ルーティン業務
• 緊急対応が少なく、ワークライフバランス良好

美容医療・自由診療医

美容外科や美容皮膚科などで働く医師です。“クリニックで働く医師”という意味では同じですが、“ケガや病気を治すかどうか”という点において違いがあります。

【主な業務内容】
• 外科的手術
• 美容施術（注入・レーザーなど）
• カウンセリング

【特徴】
• 高収入を実現しやすい
• 完全自費診療
• 経営的思考が必要

研究医・大学教員

大学病院などで研究や教育に携わる医師もいます。

【主な業務内容】
• 基礎研究・臨床研究
• 医学生や研修医の教育

【特徴】
• 収入は低めだが専門性が高い（やりがいを感じやすい）
• アカデミックキャリア志向向け

行政医（公衆衛生医）

行政医（公衆衛生医）とは、厚生労働省や保健所で働く医師です。

【主な業務内容】
• 感染症対策
• 医療政策の立案

【特徴】
• “個人の治療”ではなく“社会全体の健康”を見る
• 安定志向・政策志向の人向け

フリーランス医師（非常勤・スポット）

複数の医療機関を掛け持ちして働くスタイルです。

【主な業務内容】
• 当直バイト
• 外来のスポット勤務

【特徴】
• 自由度が高い
• 収入は働き方次第で大きく変動

起業・医療ビジネス（非臨床）

医療知識を活かしてビジネスに関わる医師もいます。

【主な業務内容】
• ヘルステック企業
• 医療コンサル
• 起業

【特徴】
• 臨床を離れるケースもある
• リスクはあるがリターンも大きい

FAQ：医師の年収・開業に関するよくある質問

続いては、医師の年収・開業に関するよくある質問とその答えをみていきましょう。

開業医として年収1億円を達成することは可能ですか？

結論からいうと、年収1億円を達成することは簡単ではありません。前述の通り、令和6年の開業医の平均年収は約2,885万円です。年収1億円を達成するためには、平均年収の4倍近く稼がなければならないということになります。しかも、平均年収を稼いでいる医師は、それなりに多忙であると考えられます。単純計算でその4倍の患者をさばくとなると非現実的です。

ただし、「絶対に無理」というわけではありません。

では、どうすれば年収1億円を達成できる可能性が高くなるかというと、第一に考えられるのが自由診療に特化することです。つまり、美容外科や美容皮膚科、AGA治療、インプラントなどの分野の専門医として開業することです。

あるいは、分院展開を目指して事業を拡大していくことによっても、大きな収益を上げられる可能性があります。ただし、分院展開は必ずしも収益化につながるとは限りません。集患・増患のためにはクリニックの知名度を上げていくことなども求められます。

もうひとつの現実的な方法として、不動産投資や資産運用などの副業で別収入を得ることが挙げられます。ただし、投資や資産運用は高いリターンを得られる可能性がある反面、リスクも大きいため注意が必要です。

そのほかの方法としては、「医療のニーズが高い場所を選んで開業する」「AIを駆使して業務効率化を追求する」なども考えられますが、自由診療特化などの方法に比べると“弱い”といえます。

また、最近では、YouTubeやSNSで発信することで知名度を上げることで集患・増患を実現させたり、副業で大きな収益を上げたりする医師も増えています。ただし、これは投資や資産運用以上に向き不向きがあるので、“自分は向いている自信がある人”あるいは“SNSでの発信や動画編集が好き・やりたい人”のみ検討すればいいでしょう。

専門医資格は開業の収益に直結しますか？

結論からいうと、専門医資格そのものが直接的に“収益を上げる装置”として機能するケースは限定的です。

なぜ直結しにくいかというと、保険診療は資格で点数が変わらないからです。

日本の診療報酬は原則として、診療行為、施設基準で決まります。「専門医かどうか」で単価が上がる仕組みはほぼありません。

収益への影響

保険診療は診療報酬点数が決まっていることから、専門医資格は収益に直結しにくいのは事実ですが、収益への“影響”はあります。その理由は次の3つです。

1 集患力（信用）

「専門医がいるから安心」と考える患者・紹介患者が増える傾向にあります。つまり、“選ばれる理由”になるということです。

2 高単価診療への動線

自由診療・専門外来につなげやすくなります。

（例）
皮膚科専門医 → 美容皮膚（自由診療）
整形外科専門医 → PRP・再生医療
内科専門医 → 健診・人間ドック

3 紹介・連携（B to B収益）

信用力があると、他院からの紹介も増えます。検査・処置件数が増えたり、単価の高い症例の患者を紹介されたりすることが考えられます。

診療科ごとの影響

一般外来中心のクリニックは、専門医資格の有無による影響は小さいですが、次の診療科では大きな影響が出る場合があります。特に、皮膚科、整形外科、眼科、あるいは不妊治療専門の産婦人科などは、専門性がそのまま収益モデルに直結します。

開業前に資格は取るべき？

「収益UPのために資格を取る」だと、美容や不妊治療専門などの分野以外では成立しない場合が多いですが、「差別化の武器として使う」なら有効だといえるでしょう。

Q. 開業に向いている人・向いていない人の特徴は？

開業に向いている人の特徴を一言でいうと、「経営者思考がある人」です。「数字を見る」「人をマネジメントする」ことに対して苦手意識がなく、「リスクをとれる」人が向いています。

反対に、開業に向いていない人の特徴はというと、「経営者思考がない」のはもちろん、「安定志向が強い人」も向いていないといえます。

なお、「勤務医として働き続けるのはしんどいけど、開業する勇気もない」という場合、先に解説した“第3の働き方”を検討するのも一手です。働き方によっては、収入が大幅に減る場合もありますが、「ワークライフバランスを保ちやすい」などのメリットを得られるケースも多いです。

理想の年収・理想の働き方を追求しよう

医師の年収は、勤務医のままでいるか、開業するかによって大きく変わる可能性がありますが、どちらの働き方が向いているかは人によって異なります。また、先に解説した通り、勤務医・開業医以外の“第3の働き方”もさまざまに選択肢があります。
そのなかから、自分にもっとも合っている働き方はどれなのかを選ぶのは、簡単ではありません。「こうなりたい」という理想があっても、「働き方を変えて年収が減るのは避けたい」などの理由から、憧れの生き方を実現できない場合もあるでしょう。
もちろん、実際のところ、年収と働き方の両方を営巣の状態に持っていくことは簡単ではありません。しかし、できるだけ理想のバランスに近づけるよう、努力や工夫を重ねてみることは、決して無駄なことではありません。
この機会に、自分が目標とする先輩医師に話を聞くなどしながら、将来の理想像に近づく方法を検討してみてはいかがでしょうか？