整形外科では、骨や筋肉、関節などの疾患や外傷の診療および治療をおこないます。腰痛などの慢性疾患を、注射や投薬を重ねながら長期にわたって観察していくこともあれば、事故などによる外傷を一刻も早く手術しなければならないこともあります。多忙な労働環境に置かれるケースもありそうですが、年収は一体いくらくらいなのでしょうか？

平均年収「1289.9万円」 他診療科と比べた結果5位

参考：勤務医の就労実態と意識による調査 – p.30 一部抜粋

少し古いデータですが、2012年に比較した勤務医の就労実態と意識による調査結果では1289.9万円でした。上記では13で分けた診療科目の中では５番目というランク付となり、医療業界では中盤の年収ラインかと考えられます。

平均診療点数でみた場合

また、最新の診療点数で見た場合の診療科目比較でみたデータが以下となります。以下のデータは、令和2年度に実施された、関東圏内の平均診療点数を比較してみました。

上記も他診療科目で比較した場合、整形外科は5番目の診療点数となりました。2012年に調査された診療科目毎の平均年収では、精神科医よりも高い水準でありましたが、令和２年の平均診療点数ベースでみた際は精神科よりも低い位置づけとなりました。あくまで平均診療点数は年収に直結しない要素ではありますが、やや同じ年収水準として示唆しても良いのかもしれません。

参考データ

• 令和２年度 東京都内の保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表
• 令和２年度 千葉県内の保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表
• 令和２年度 埼玉県内の保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表
• 令和２年度 神奈川県内の保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表
• 令和２年度 群馬県内の保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表
• 令和２年度 茨城県内の保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表
• 令和２年度 栃木県内の保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表

整形外科医の約7割以上が年収1,000万円超え

整形外科医の患者は、乳幼児から高齢者まで実にさまざま。たとえば、成長期の子どもがスポーツをし過ぎて膝関節を傷めて整形外科を訪れることもありますし、乳幼児であれば先天性股関節脱臼などで通院することもあります。また、超高齢化社会を迎えた日本は、恒例の患者が多いのも特徴。腰痛や膝痛、骨粗しょう症などに悩まされ、定期的に通院している患者も多いです。

さらに、外傷も診ている医療機関はオンコールに対応しているケースも多く、極めて多忙な医師が多いのが現実です。それだけ多忙となると自ずと平均年収も高くなりそうですが、労働政策研究・研修機構が実施した「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、整形外科医の平均年収は、調査対象となった12の診療科の中で４番目という結果。

整形外科医の平均年収の割合

整形外科医の年代別平均年収の割合

しかし40代になると、年収1,000万円未満の整形外科医はわずか10%。年収2,000万円以上の整形外科医は23%にまで増加します。

整形外科は開業すると収入がアップする？

働き方によっても、給与の額は左右されます。

働き方は、大きく2パターンに分けられます。

ひとつは、総合病院などの勤務医として働き、緊急の手術もこなしながら、外来・入院患者の療法を診療する働き方です。そしてもうひとつは、クリニックを開業するなどして、比較的症状が安定した外来の患者を主に診察する働き方です。働き方だけを見比べると、後者のほうが楽に思えるかもしれませんが、実際は、開業自体にかなりお金がかかるため、元手を取り戻すまでがまず大変。

整形外科医の施設別医師数

では、整形外科医の勤務医と開業医はそれぞれどのくらいいるのでしょうか？　厚生労働省が公表している「施設・業務の種別にみた医師数」によると、2014（平成26）年12月31日時点での全国の整形外科医数は25,256人。このうち病院などに務める勤務医は14,101人で、診療所で働いている開業医は11,155人となっています。

※主要科目だけですので割合合計が100%になりません。

整形外科医として開業するためには何が必要？

開業した暁には、どのくらいで開業資金を回収できるのかも気になるところでしょう。

整形外科として開業するには、先に述べた通り、さまざまなリハビリ機器が必要です。そのほか、電子カルテやレジスター、診察用ベッドや施術代なども併せると、2,000万円前後要するのが一般的です。これに加えて、土地および建物代も必要なほか、人件費や医薬品代もかかるので、整形外科として独立することを考えているなら、早い段階から準備を進めていけるとよいでしょう。

採算をとるために無駄な設備は極力買わないのがおすすめ

整形外科の中には、ウォーターベッド型マッサージ機などの設備を備えているクリニックもありますが、そうした機器での治療が、実際にどのくらい有効であるかは一度考えてみるのがおすすめです。優秀な理学療法士の施術と、器具などを使った物理療法を比べたら、「患者一人ひとりの症状に最適な治療を提供できる」という意味においても前者が圧勝です。患者に喜んでもらえる治療を提供することは、いうまでもなく集患・増患につながるので、無駄な出費を抑えることは、結果的に年収アップにつながるとも言えます。

また、理学療法士であれば、患者とのコミュニケーションを充実させることができるのも大きなポイント。そう考えると、どこにお金をかければ病院の評価向上につながるかを考えながら開業の準備を進めることも、とても大切だとわかるはずです。

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提供形態

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診療科目

内科、精神科、神経科、神経内科、呼吸器科、消化器科、、循環器科、小児科、外科、整形外科、形成外科、美容外科、脳神経外科、呼吸器外科、心臓血管科、小児外科、皮膚泌尿器科、皮膚科、泌尿器科、性病科、肛門科、産婦人科、産科、婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、気管食道科、放射線科、麻酔科、心療内科、アレルギー科、リウマチ科、リハビリテーション科、、、、

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