自分のクリニックを開業したいという思いがありつつも、リスクを考えて最初の一歩を踏み出せずにいるという人もいるかもしれません。しかし、リスクは必ずしも悪い結果をもたらすとは限りません。適切な対策をとることによって、結果的にマイナスにならないどころかプラスになることだってありえます。プラスの結果を手にするためにも、まずはありがちな失敗パターンを知っておきましょう。

不要な設備にまで投資してしまい資金繰りがうまくいかなくなる

医療機器のなかには、MRI装置やレントゲンをはじめ高額なものがあります。しかし、どのクリニックもすべての装置を備えていなければならないかというとそうではありません。たとえば小児科であれば、被爆の危険性もあるためレントゲン撮影をおこなうことはほとんどありませんし、糖尿病内科であれば、特定健診以外で使うことはまずないでしょう。

また、高額な医療機器を必要とする診療科であっても、必ずしも「購入」する必要はありません。医療機器はリースすることもできるので、初期費用を抑えたい場合や、機器の進化が著しく数年後には新しいものに買い替えたほうがよいようなものの場合は、購入とリースのどちらが得かをよく考えてみるといいでしょう。

参照： 医療機器を準備するなら リースと購入、どちらが よい選択？

運転資金が不足してしまう

開業後、順調に患者が増えなかった場合を見越して十分な資金を用意していないクリニックは意外と多いもの。運転資金として必要な額はクリニックの規模によっても異なりますが、最低でも3か月分の資金はプールしておいたほうがいいとされています。自己資金として用意できないなら融資を受けるのも手ですが、開業資金のうち10～20%は自己資金を用意していなければ、返済の計画も立てにくくなりますし、そもそも融資が下りない場合がほとんどでしょう。

参照：医院開業の自己資金はどのくらい必要？

診療圏調査不足だった

「マンションの建築計画や道路整備計画にまで目を向けるべきだった」「駐車場のスペースは十分確保したつもりが、遠方の感が多くて全然足りなかった」「人口減少の歯止めがきかず、収入が減る一方となった」などの声も上がっています。

参照：簡易WEB診療圏調査は無料でご利用可能です

採用に力を入れなかった結果、スタッフの悪評がクリニックの評判を落とすこととなった

「受付スタッフの感じが悪かった」「看護師が採血などの処置が下手だった」などはもっとも口コミに書かれやすいことのひとつです。医師の腕がどれだけよくても、スタッフに不手際があるとクリニックの評判が落ちることは往々にしてあるのです。そのため、まずは採用時点でしっかりとスタッフの良し悪しを見極めることが大切です。未経験可などの場合は、過去の実績を参考にすることはできませんが、「きちんと挨拶できる」「身だしなみに気を付けている」などのマナーに問題がないかどうかは最低限チェックしたいところ。技術的に足りない部分に関しては、採用後の教育で補てんすることもできます。

また、スタッフ問題に関してもうひとつ意識したいのは定着率です。スタッフが定着せずコロコロ変わっていると、患者からも「なにか問題があるに違いない」と思われがちですし、業務の効率が落ちることもありえます。なかには、「離職率の高さを改善するために、一人ひとりとしっかり会話する時間が大切だと遅ればせながら気づいて、実践するようになった」という先輩医師も。

参照：看護師の離職率が高い原因は？

マーケティング不足

患者のニーズを考えて、積極的に知りたい情報を提供することなくしては集患・増患は期待できません。特に今の時代においては、ホームページを使った戦略は必須です。また、地域名や診療科で検索したときに患者の目に触れやすくなるよう、SEO対策をとることも不可欠。SNSやグーグルマイビジネスも上手に活用して、集患・増患に力を入れたいところです。

参照： 医療マーケティングとは？　どんなことをすればいい？

経営について勉強不足だと痛感させられた

開業医になると、医師であると同時に経営者にもなるため、その分、やらなければならないことが増えます。各種手続きや、経理、人事などに関する業務が苦手だったり忙しくて手が回らなかったりするようなら、経営を一手に担ってくれる事務長を雇うのが得策でしょう。

参照：クリニック経営にはどんな悩みがつきもの？

コロナなどの突発的事態が起こることを想定していない

2020年から2021年にかけて、コロナの影響で患者が減ったというクリニックは日本全国に相当数存在します。結果、閉院や倒産に追い込まれることとなったクリニックもありますし、コロナが収束した後も、また同じようなことが起きないとは限りません。保険診療だけでなく、自由診療もスタートしてみる、それに伴いオンライン診療も始めるなどポートフォリオを分散させリスクを回避されているケースもあります。

参照：コロナ禍におけるクリニックができる対策5選

カルテを最低保存期間しか保存していなくて裁判で証拠を提出できなかった

カルテの保存期間は、医師法によって最低5年と決められていますが、医療訴訟の時効が20年以上であることを考えると、5年を過ぎても保管しておくべきです。とはいえ、紙カルテの場合、保管に膨大なスペースをとることになりますし、量が増えれば増えるほど、該当のカルテを探すのも大変です。今現在まだ紙カルテを使用しているなら、少しでも早い段階で電子カルテに切り替えることを検討しましょう。

⇒参照：電子カルテの普及率は現在どのくらい？ https://clinickaigyo-navi.com/column/adoption-rate-for-ehrs/

リスクのカテゴリごとに対策を取ろう

こうしてみると、クリニック経営においてトラブルが起きてしまう原因は、おおまかに「集患・増患に注力していなかった」「コストのかけすぎや資金不足」「人間関係がうまくいっていない」「コロナや医療訴訟などの"もしもの場合"に備えていなかった」などに分けられることがわかります。それぞれの要素に起因する問題としてはどんなことがあるかを今一度考えて、しっかりと対策を取っていきたいものですね。

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