「医長」は病院でよく使われる職位だが、法律で定められた名称ではない。そのため、同じ「医長」でも病院によって位置づけと権限が異なる。

転職や連携の場面で相手の立場を測り違えないよう、この記事では一般的な並び方と、病院ごとに違う点を整理する。

一般的な職位の並び

多くの病院では、医師の職位はおおむね次の順に並ぶ。

• 院長——病院全体の管理者。医療法上の「管理者」にあたる
• 副院長
• 診療部長（部長）——診療科を統括する
• 医長——診療科内で一定のチームや業務を統括する
• 医員・スタッフ医師
• 専攻医（後期研修医）
• 研修医（初期研修医）

医長は「部長の下、医員の上」に置かれることが多い。ただしこの並び自体が病院ごとの内規で決まっている。

医長の役割

• 担当領域の診療の統括
• 若手医師の指導・症例の相談対応
• カンファレンスの運営
• 診療科内の当直・外来の割り振り

管理業務が増える一方、臨床の第一線からは離れないのが特徴である。部長になると会議や病院運営の比重が上がる。

病院によって違う点

診療科の規模で意味が変わる

医師が2〜3名の診療科では、部長がいて医長がいない構成もある。逆に大規模な科では、医長が複数名いてそれぞれ専門領域を分担する。

「科長」「診療科長」との関係

呼称は病院ごとに異なる。「科長＝部長相当」の病院もあれば、「科長＝医長相当」の病院もある。名刺の肩書だけでは判断できない。

国公立と民間

国公立病院では職員の給与規程と結びついた職位として明確に定義されていることが多い。民間病院では運用の幅が大きい。

「院長」だけは制度上の意味を持つ

医療法は、病院・診療所の開設者に対して臨床研修等修了医師である管理者を置くことを求めている。この管理者が院長にあたる。

• 法律上の責任を負う——医療安全、院内感染対策、医薬品の管理体制など
• 原則として他の病院の管理者を兼務できない（都道府県知事の許可がある場合を除く）

医長・部長には、こうした法律上の位置づけがない。病院内部の職位である。

開業医との対応関係

診療所を開設した医師は「院長」となる。病院の医長・部長と、診療所の院長は比較できるものではない。規模も責任の種類も異なる。

紹介・逆紹介の場面では、相手が診療科内でどこまで判断できる立場かを把握しておくと話が早い。医長は診療上の判断はできても、病院としての契約や設備投資の判断はできないことが多い。

よくある質問

Q. 医長になるのに必要な年数はありますか。
明確な基準はない。専門医取得後、10年前後で就くことが多いが、病院と診療科の状況で大きく変わる。

Q. 医長と部長で給与は変わりますか。
職位に応じた手当が設定されている病院が多い。ただし当直回数が減って手当が下がることもある。

Q. 転職先で職位は引き継がれますか。
引き継がれない。新しい病院の内規で決まるため、条件交渉の段階で確認する。

参考

• 医療法（昭和23年法律第205号）第10条・第12条
• 厚生労働省「医療施設調査」
• 厚生労働省「医師臨床研修制度の概要」

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