医師の収入は「年収いくら」で語られることが多いが、実際に手元に入る月の額は、賞与の比率と当直・オンコールの扱いで大きく変わる。
この記事では、統計上の月収を確認したうえで、その内訳がどう組み立てられているかを分解する。
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統計上の月収は約116万円
厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、医師の月給（各種手当込み）の平均は約116万円である。賞与を含めた平均年収はおよそ1,512万円となる。
ここで注意したいのは、この116万円が「基本給」ではないことである。統計上の月給には、時間外手当・当直手当・危険手当などが含まれている。
- 基本給部分は想定より低い
- 手当が積み上がって116万円になっている
- したがって、当直回数が減れば月収も落ちる
「月収が高い＝基本給が高い」ではない。この構造を把握しないまま転職すると、年収は同じでも、当直が減った分だけ手取りが下がる。
勤務先で月収の構造が変わる
同じ医師でも、勤務先の種類によって収入の組み立て方が違う。
| 勤務先 | 特徴 |
|---|---|
| 大学病院 | 本給が低く抑えられ、外勤（アルバイト）で補う構造。単体では年収800万円未満のケースもある |
| 国公立・公的病院 | 給与表に沿って上がる。年収1,200〜1,300万円台が中心 |
| 医療法人（民間病院） | 交渉余地が大きく、上振れしやすい |
| 開業 | 収入は診療報酬から経費を引いた残り。月ごとの変動が大きい |
大学病院の低さは、外勤とセットで設計されているためである。医局に所属して週1日の外勤に出る前提で本給が組まれているので、本給だけを他院と比べても意味がない。
年代でどう上がるか
30〜34歳でおよそ1,086万円というのが統計上の水準である。ここから40代にかけて上がり、役職と外勤の量で個人差が開いていく。
- 20代後半（初期研修〜専攻医）——外勤が制限されるため、この時期がもっとも低い
- 30代——専門医取得と外勤の解禁で一段上がる
- 40代以降——役職手当と外勤の積み上げで差が開く
上がり方は年齢そのものより、外勤に出られる立場かどうかで決まる。研修中に収入が低いのは、制度上そうなっているためである。
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男女差は約320万円ある
男性医師が約1,594万円、女性医師が約1,275万円で、年収ベースで320万円ほどの差がある。
差の主因は、診療科の分布と勤務時間である。当直・オンコールの回数が収入に直結する構造のため、時間制約のある働き方を選ぶと、同じ能力でも収入が下がる。
これは医療機関側の設計課題でもある。手当中心の給与構造は、時間を出せる人ほど有利になる。定着を考えるなら、時間外の量に依存しない評価軸を給与に組み込めるかが問われる。
開業した場合の「月収」の考え方
開業医の場合、月収という概念が勤務医とは別物になる。
- 医療法人化していれば、役員報酬が「月収」になる
- 個人開業なら、収入から経費を引いた残りが所得であり、毎月一定ではない
- 設備投資・借入返済・スタッフ人件費が先に出ていく
「開業すれば月収が上がる」は、返済が終わった後の話である。開業直後は、勤務医時代より手元が薄くなる期間が普通にある。役員報酬をいくらに設定するかは、資金繰りと税負担の両面から決める。
まとめ
- 医師の月給の統計平均は約116万円。ただし手当込みの数字
- 大学病院は本給が低く、外勤とセットで年収が組まれている
- 年代による上昇は、外勤に出られる立場かどうかで説明できる
- 男女差320万円の主因は診療科分布と時間制約
- 開業医の月収は役員報酬の設定次第で、開業直後は薄くなる
収入の額そのものより、その額がどの手当で構成されているかを見たほうが、働き方を変えたときの影響を正しく読める。
特徴
対象規模
オプション機能
提供形態
診療科目
この記事は、時点の情報を元に作成しています。
