クリニックを運営していくうえでは、なにかと経費がかかります。そのことに対して、「事業に必要なお金だから仕方がない」「経費で計上すれば税金を抑えられるから問題ない」と考えている人は多いかもしれません。しかし今、「本当に必要なお金なのか」「本当に節税につながっているといえるのか」について、一度改めて考えてみることが必要なタイミングに突入しています。その理由や、具体的に経費を削る方法などについて詳しく解説していきます。

なぜ今、クリニックのコスト管理が急務なのか？

まずは、クリニックの運営にかかる経費を見直したほうがいい理由から説明していきます。クリニック経営において、今、コスト管理が急務である理由は、単に節約したほうがいいということではなく、“利益構造そのものが崩れ始めているから”です。

その核ともいえる理由は次の3点です。

• 止まらない物価高と光熱費の高騰
• 医業収益を圧迫する人件費率の負担増加
• 「削る」ではなく「最適化する」への思考の転換の重要性

それぞれ詳しく解説していきます。

止まらない物価高と光熱費の高騰

昨今、物価高が社会問題になっていることや、光熱費が上がり続けていることはご存じの通りです。

「コストが自動的に上がり続ける構造」に入ったことで、クリニックには次のような問題が生じています。

• クリニックで使用する電気・ガスの費用の高騰
• 手袋や注射器などの医療材料費の値上げ
• 清掃・廃棄物処理などの委託費の上昇

医療の分野においては、空調・滅菌・検査機器使用など、エネルギー依存度が高いため、これらが大きな問題となりやすいといえます。

一般的な企業なら、サービスや商品を値上げすることによって対応できますが、医療は、診療報酬で価格が固定されていることから、コスト増を価格に転嫁することができません。

そうなるとどうなるかというと、利益率が毎年じわじわ低下して、患者数に変わりはなくとも、利益が減り続けていくことになります。黒字はキープしていたとしても、気づかないうちに黒字幅が削られていくことになります。

そのため、電力契約の見直し、医療機器の省エネ化検討、材料の標準化・ロット管理などの対策を練っていくことが重要となります。

医業収益を圧迫する人件費率の負担増加

医療現場では、基本的に看護師・医療事務の人材が不足しているため、離職防止目的の給与引き上げ、採用コスト増などで、人件費が上がり続けているのが現実です。しかも、給与引き上げなどは、一度実施すると簡単に下げることができなくなるため、ますます苦しくなることが目に見えています。

なお、クリニックの人件費率の目安は50～60％前後といわれており、60％を超えたら要注意、65％を超えたら「利益圧迫ゾーン」と考えられます。

では、人を減らせばいいのかというとそうではありません。

看護師や医療事務の人数が減れば、サービス低下、患者満足度低下、収益減少といった負のスパイラルが起こり得るからです。

それでは正解はというと、人件費を削るのではなく、「生産性で吸収すること」です。
たとえば、「1人あたりの診療単価アップ」「業務効率化」「無駄な業務を徹底的に削減する」などが考えられます。

「削る」ではなく「最適化する」への思考の転換の重要性

コストの削減ではなく、「利益を最大化する設計」について考えられるようになることは、実はとても重要です。

なぜ、「削る」ではだめかというと、単純な削減は次のような問題に直結するからです。

• 人員削減→品質低下
• 材料削減→医療安全リスク
• 投資削減→将来の非効率

短期的にはよくても、長期的に見ると損することになります。

では、「最適化」とはなにかというと、「必要なところに投資して、無駄なものは削る」ということです。

たとえば、タブレットの導入について検討する場合の「コスト削減思考（NG例）」「最適化思考（OK例）」は次の通りです。

• コスト削減思考（NG例）

タブレット導入を辞める
→初期費用は減るが、業務効率は上がらない

• 最適化思考（OK例）

タブレット導入＋電子カルテ最適化
→人件費削減・残業削減につながり、ROIはプラスになる

最適化の3軸

最適化を叶える3軸は次の通りです。

• 1 無駄を削る

二重入力、不要業務などを削ります。

• 2 投資する

IT（電子カルテ・予約システムなど）、教育など、将来伸びるために必要なものには積極的に投資します。

• 3 数字で管理する

人件費率、患者単価、回転率などを定期的に算出して、目標値に達することができるよう、管理します。

これらを考えず、「削るだけの経営」を続けていると、縮小・疲弊しますが、「最適化を考えた経営」を続けていると、成長・安定を実現できます。

【即効性重視】固定費・インフラの削減と補助金活用

続いては、クリニックの経費削減方法のうち、即効性が期待できる方法を解説していきます。経費削減で即効性を狙うなら、固定費にメスを入れて、短期でキャッシュアウトを減らすのが一番です。

前述の通り、“削るのみ”ではダメですが、“削れるところを削る”ためにも、まずは次の3つを実践することが役立ちます。

• 光熱費削減の第一歩：電力会社のプラン見直しと相見積もり
• 設備投資（LED化・空調更新）は補助金で初期費用を相殺
• 医療機器のリース契約・保守費用の見直しと再交渉

それぞれについて詳しく解説していきます。

光熱費削減の第一歩：電力会社のプラン見直しと相見積もり

電力会社の契約の見直しは、もっとも早く効く可能性が高いといえます。なぜかというと、医療機関では空調・検査機器での電力使用量が多く、電気料金は「契約」によって大きく変わるためです。契約内容によって、同じ使用料でも10～30％の差が出ることも珍しくありません。

電力会社の契約の見直しステップは次の通りです。

• 1 現状把握

直近1年の電気料金明細で、契約電力（kW）、使用料（kWh）を確認します。

• 2 相見積もり（最低3社）

新電力と大手の両方に相見積もりを出してもらうことがおすすめです。それぞれの電力会社の「医療機関向けプラン」を確認します。

• 3 プラン最適化

基本料金（契約電力）を下げて、時間帯別料金を見直します。ピークカットできれば、固定費が一気に下がります。ただし、自院にとって必要な電力量を見誤らないことが大切です。

すぐにできる運用改善

昼休みの空調設定見直し
待合室の温度最適化

なども運用改善につながります。これらは、設備投資しなくても即効性が期待できます。

よくある失敗

契約期間・違約金についての決まりがある場合があります。これらを見落とすと、乗り換え後に損してしまう可能性があります。

設備投資（LED化・空調更新）は補助金で初期費用を相殺

電気代が高騰している今、LED化や空調更新は省エネ効果が大きいことから、国としても推進したい考えであるため、補助金が充実しています。そのため、設備投資には絶好のタイミングであるといえます。

効果の目安

LED化
• 電力消費：30～50％マイナス
• 回収期間：1～3年

空調更新
• 電力消費：20～40％マイナス
• 故障リスク低下

実務ステップ

• 1 対象設備の洗い出し

蛍光灯、10年以上使っている空調などがある場合、設備投資を検討することをおすすめします。

• 2 補助金＋見積もりの同時取得

※この際、補助金前提で業者に見積もってもらうことが大切です。

• 3 ROI試算

見積もりをもとにROIを試算します。投資額、年間削減額から、どのくらいの期間で回収できるかを考えます。回収期間の目安は3年以内です。

よくある失敗

• 補助金申請が面倒で申請しない
• 安い機器を選びすぎる

などの失敗が考えられます。いずれの場合も、効果を確認することができません。

医療機器のリース契約・保守費用の見直しと再交渉

医療機器のリース契約・保守費用は、長期契約で見直されていないケースが多いと考えられます。また、そもそも医療機関は値下げ交渉に強くないため、はなから見直す気がない場合も多いでしょう。

こうした理由から、実は、削減余地が大変大きい領域であるといえます。

見直し対象は、月額リース料、年間保守契約、消耗品契約などです。

実務ステップ

• 1 契約一覧を作る

機器ごとに「月額」「年額」を整理して“見える化”します。

• 2 相見積もり

相見積もりの際の交渉材料は、「同等機器」および「保守会社」です。

• 3 再交渉

「他社では〇％安い」「更新を検討している」などを伝えることで、5～20％費用を削減できることもあります。

よくある無駄

• 使っていない機器の保守契約
• 過剰スペック機器

これらがある場合、即削減することが望ましいといえます。

【現場主義】変動費（医療材料・在庫）のロスをなくす

クリニックの利益を静かに削っていくのが、医療材料や在庫の見えにくいロスです。固定費と違って気づきにくいですが、放置すると毎月じわじわ利益が削られていくことになるため、ここを締めると即効性と持続性の両方を実現できます。

特に、次の3点についてはしっかり考えて、ロスをなくすことが大切です。
• 過剰在庫とデッドストックを生む「とりあえず発注」の罠
• 院内物品管理システム（SPD）導入による適正在庫の維持
• 後発医薬品（ジェネリック）の採用比率アップと卸業者との交渉術

それぞれ詳しく解説していきます。

費用対効果が見合わない「広告宣伝費」の聖域なき見直し

クリニックの経費のなかでも、削減余地が大きいにもかかわらず放置されやすいのが広告宣伝費です。開業時からなんとなく続けている電柱広告や駅の看板、あるいは特定の医療ポータルサイトへの有料掲載などは、「本当にそこから患者さんが来ているのか」を計測していないケースが少なくありません。

これらを惰性で続けることは、毎月数万円〜数十万円のキャッシュを無駄に流出させているのと同じです。

実務ステップ

• 1 流入経路の見える化

初診時の問診票（またはWEB問診）で、「当院を何で知りましたか？」という項目を必ず設け、集計します。

• 2 獲得単価（CPA）の算出

「その広告に月額いくらかかっているか」÷「その広告経由で月に何人来院したか」を算出し、1人あたりの獲得コストを割り出します。

• 3 予算の再配分と削減

費用対効果の合わない看板やポータルサイトは解約・縮小します。浮いたコストはそのまま利益にするか、より効果の高いGoogleマップ対策（MEO）や自院のホームページ改修などに最適化（投資）します。

過剰在庫とデッドストックを生む「とりあえず発注」の罠

「安心のための発注」が、実は最大の無駄を生んでいます。

「切れたら困るから多めに注文しよう」と常に多めに発注したり、担当者ごとに発注基準が異なっていたり、あるいは使用量を把握していなかったりすると、在庫は増え続ける一方です。

その結果、

• 期限切れ（特に薬剤・滅菌物）
• 使われないデッドストック
• 保管スペースの圧迫

などによって見えないコストが発生します。いわば、キャッシュが棚に寝ている状態です。

解決策

こうした状況をなくすためにできることは次の通りです。

• 1 発注ルールの固定化

「〇日分で発注」など基準を明確します。たとえば、「2週間分を下回ったら発注」といった具合です。

• 2 使用量の見える化

月ごとの消費量を記録します。最低限これを実施するだけでも精度が上がります。

• 3 定期棚卸

月1回の定期棚卸を習慣化して、期限をチェックすることは極めて重要です。これをやるだけでデッドストックは激減します。

院内物品管理システム（SPD）導入による適正在庫の維持

Supply（供給）Processing（加工・滅菌）Distribution（分配・物流）の頭文字をとった「SPD」とは、病院内の物品管理システムのことです。医療材料や医薬品の一元管理によって、在庫適正化、コスト削減、看護師・医療事務の業務負担軽減を実現する仕組みであるといえます。

これを導入することによって、使用量ベースで発注できるようになることから、適正在庫が自動化されて、「何がどれだけ使われているか」が可視化されることから、無駄が見えるようになります。また、自動発注されることで看護師や医療事務の負担を減らすこともできます。

大規模病院では、高度なSPDが導入されていることがありますが、クリニックの場合、簡易的なシステムを使うか、あるいはエクセルなどで管理することでも効果が期待できます。まずは、「よく使う上位20品目」をエクセルで管理してみるだけでも、適正在庫を保ちやすくなるでしょう。なお、はじめから全品目をエクセルで管理しようとすると、入力が面倒になって運用が崩壊しがちです。

後発医薬品（ジェネリック）の採用比率アップと卸業者との交渉術

薬剤コストは「選択と交渉」によって下げることができます。

薬剤費は変動費のなかでも大きいものですが、同成分でも価格差が大きいことから、ジェネリックを活用することで10～30％のコスト削減も叶います。

ジェネリックを導入するにあたっては、まず、安全性および供給の安定性を確認する必要があります。また、全部の薬剤を置き換える必要はないため、頻用薬から優先して、採用品目を絞り込んでいくといいでしょう。さらに、患者に安心して使ってもらえるよう、患者への説明を整備することも大切です。

卸業者と交渉する際には、複数の卸に相見積もりを出してもらって比較することが不可欠です。また、ある程度の量を発注することでボリュームディスカウントが見込めます。さらに、複数の薬剤をまとめて発注した場合も、単品より安くしてくれる場合が多いでしょう。また、年度が替わる、契約更新のタイミングで値下げ交渉すると、もっとも値下げしてもらいやすいといわれています。

【最大の経費】人件費の最適化は「DX化」で実現する

続いては、人件費の最適化について気を付けるべき、次の3つのポイントについて解説していきます。

• 単純な人件費カットはNG！　離職による採用コスト増の危険性
• WEB予約・自動精算機・クラウド電子カルテによる受付業務の省人化
• アウトソーシング（清掃・レセプト請求）と内製化の損益分岐点

早速みていきましょう。

単純な人件費カットはNG！　離職による採用コスト増の危険性

給与削減や人員削減を実施すると、次のような問題が起こります。

• スタッフ一人ひとりの負担が増える
• 職場満足度が低下する
• 離職率が上昇する

これらの問題が起きた場合、新たにスタッフを採用しなければならなくなります。そうなると、次のようなコストが発生します。

• 採用コスト

求人広告出稿費、人材紹介手数料、面接・採用業務費用など

• 教育コスト

新人教育時間、既存スタッフのサポート負担

• 生産性低下

新規採用スタッフが業務に慣れるまでの数か月、業務効率が低下する。ミスも増加する

結果として、1人が辞めると数十万円～100万円以上の損失となることもあります。

こうした状況に陥るのを防ぐために、人件費を減らすのではなく、「1人あたりの生産性を上げる」ことが肝心です。

具体的には、次のような方法が考えられます。

（例）
• IT活用業務効率化
• 業務フローの改善・役割分担の最適化
• 繁忙時間帯のシフト調整

など

WEB予約・自動精算機・クラウド電子カルテによる受付業務の省人化

ITを活用することによって、一人ひとりの業務量を減らすことができます。たとえば、残業が減ればそのぶん人件費が減ると同時に、スタッフの職場満足度が向上するため、離職率が低くなると考えられます。

ITを導入していないと、どんな無駄が発生しているかというと、たとえば次のようなことが挙げられます。

• 電話予約対応
• 会計処理
• 患者情報入力
• 問診管理

では、ITを活用するとどう変化するかというと次の通りです。

WEB予約を導入した場合

• 電話対応減少
• 予約ミス減少
• 受付業務の平準化

結果的に、受付1人分の業務削減となるケースもあります。

自動精算機を導入した場合

• 会計処理時間短縮
• 会計ミス減少
• レジ締め作業削減

さらに、会計待ち時間の短縮にもつながります。

クラウド型電子カルテを導入した場合

• 患者情報共有がスムーズ
• 業務効率化
• 在宅アクセス可能

受付・診療の連携がスムーズになります。

見落としがちなDXの落とし穴：キャッシュレス決済手数料の最適化

業務効率化のために自動精算機やセルフレジを導入する際、セットで気をつけなければならないのが「キャッシュレス決済の手数料」です。

利便性が上がることでクレジットカードや電子マネーでの決済比率が高まりますが、決済手数料（概ね1.5％〜3.5％程度）はクリニック側が負担することになります。保険診療メインのクリニックにおいて、この数％の利益圧縮は決して小さくありません。

単純にDXツールを導入して終わるのではなく、ここでも「最適化」の視点が必要です。

対策のポイント

• 医療機関向けの優遇レートを活用する

決済代行会社によっては、医療機関専用の低い料率（1.5％台など）を設定しているところがあります。また、所属している医師会などを通じた優遇プランがないか確認することも重要です。

• 5年間の「総コスト」で比較する

システム導入時は、初期費用だけでなく「月額利用料＋想定される決済手数料の年間合計」×5年間で算出し、自院の経営を圧迫しないかシビアに検討したうえで導入を進めましょう。

アウトソーシング（清掃・レセプト請求）と内製化の損益分岐点

外注するか内製するかは、「コストと専門性」で判断するのが賢明です。

アウトソーシングが向いている業務

クリニックの業務のうち、アウトソーシングが向いている業務は次の通りです。

• 清掃
• 医療廃棄物処理
• IT保守
• レセプト請求

アウトソーシングのメリット・デメリット

アウトソーシングのメリット・デメリットは次の通りです。

【メリット】
• 専門性が高い（たとえばレセプト請求の場合、請求精度が向上する）
• 人材管理が不要になる
• 人件費の固定化を防げる

【デメリット】
• 月額費用がかかる
• ノウハウが院内に残らない

損益分岐点の考え方

損益分岐点の考え方は非常にシンプルです。

内製コスト（人件費・教育コスト・管理コスト）と外注コスト（委託費）を比較するだけです。

たとえば、内製コストとして人件費が月20万円かかっていたとして、外注すれば月15万円に抑えられるなら、外注するのが賢明であるといえます。

スタッフの反発を防ぐ！　経営改善マネジメントの極意

クリニックの経費削減は、「やりかた」を間違えると、現場の不満・離職につながります。そのため、“コスト削減＝我慢”ではなく、“よりよい職場作り”として設計することが重要です。

そのために、まず実践すべき施策は次の3つです。

• コスト削減の目的を「スタッフの労働環境改善」と紐づける
• トップダウンではなく、現場を巻き込んだプロジェクトチームの発足
• 削減できたコストの一部を還元する（賞与や福利厚生への反映）

それぞれ詳しく解説していきます。

コスト削減の目的を「スタッフの労働環境改善」と紐づける

スタッフが反発する最大の理由は、「自分たちの負担が増えるのでは？」という懸念が浮かぶからです。

単なるコストカットだと、人員削減（＝解雇になるかもしれないという心配）、一人あたりの業務量増加、サービス低下へのプレッシャーに悩まされることになるのでは？　と受け取られがちです。

具体的な伝え方

スタッフに不安を与えないよう、まずは伝え方を工夫する必要があります。

NGの伝え方
「経費を削減するために無駄をなくします」

OKの伝え方
「残業を減らすために業務を効率化します」
「受付業務を減らして患者対応に集中できるようにします」

実務での落とし込み

たとえば、次のような結果が期待できることから、「削減＝余裕が生まれる」ことを明確にしていきます。

（例）
• web予約システム導入→電話対応減少→受付のストレス軽減
• 自動精算機導入→会計ミス減少→スタッフの精神的負担軽減
• クラウド型電子カルテの導入→残業削減

トップダウンではなく、現場を巻き込んだプロジェクトチームの発足

なぜ現場を巻き込んだプロジェクトチームを発足することが重要であるかというと、トップダウンだけだと、現場に合わない施策となる可能性が高いためです。しかも、現場の不満が表面化しにくく、それでいて後から不満が爆発しやすいといえます。

一方、現場参加型にすると、実態に即した改善案が出やすく、現場の人間でないと気づかない“小さな無駄”も発見できるため、より高い効果を期待することができます。また、「自分たちで決めた改革」となることから、現場の人間全員が当事者意識を持って業務を改善していくことができます。

実践ポイント

実践するうえでは、次のポイントに留意するといいでしょう。

• プロジェクトチームのメンバーは、看護師、受付、事務などからバランスよく選出
• 月1回程度の短時間ミーティングを実施

ミーティングのテーマは、たとえば次のように定めて、毎回、テーマに沿って話し合いを進めます。

（例）
• 無駄な業務TOP10の洗い出し
• 患者対応でストレスの多い業務
• 時間がかかる作業の改善案

成功のコツ

成功のコツは次の2つであることを頭に入れておきましょう。

• 院長・事務長は「決める人」ではなく「支援する人」
• 小さな改善でも即実行する

削減できたコストの一部を還元する（賞与や福利厚生への反映）

クリニックのスタッフならずとも、基本的に、人は「負担」では動かず、「メリット」で動きます。

がんばっても見返りが期待できないとなると、「結局、経営者のためなのでは？」と感じるため、協力姿勢が弱くなります。

おすすめの還元方法

「見返り」とはなにかというと、いくつか考えられます。代表的なものは次の通りですが、これらのうち複数を組み合わせて設計することもおすすめです。

• 1 金銭的還元

賞与への上乗せ
インセンティブ制度導入

• 2 労働環境への還元

休暇増加
シフト柔軟化
残業削減

• 3 設備投資

スタッフルーム改善
新しい医療機器・IT導入

（具体例）
「年間コスト300万円削減を達成したら、スタッフには100万円を還元（賞与＋福利厚生にして分配）」など、「がんばったぶん自分たちに返ってくる」仕組みを可視化します。

クリニックのコスト削減チェックリスト（22項目）

スタッフと一緒に、クリニックのコスト削減について考えるにあたって、具体的にどんな方法があるのかのアイディアがなかなか出ない場合、まずは次のチェックリストに関して見直していくのも一手です。

【① 人件費・業務効率（最重要）】
• 1 受付・会計業務にムダな二重入力がないか
• 2 電話対応の割合（1日何件・何分）を把握しているか
• 3 WEB予約・WEB問診を導入しているか
• 4 自動精算機の導入を検討しているか
• 5 業務ごとの「時間がかかりすぎランキング」を可視化しているか
• 6 残業が発生する原因（時間帯・業務内容）を特定しているか

【② 外注・委託費・広告費】
• 7 清掃業務は内製と外注でコスト比較しているか
• 8 レセプト業務の外注費は適正か（内製との比較）
• 9 医療廃棄物処理業者の料金を定期見直ししているか
• 10 保守契約（医療機器・電子カルテ）の内容を精査しているか
• 11費用対効果（ROI）を計測していない看板広告やポータルサイト掲載はないか

【③ 医療材料・消耗品】
• 12 医療材料の仕入れ価格を複数業者で比較しているか
• 13 在庫の過剰（デッドストック）が発生していないか
• 14 発注ルール（担当者・頻度）が統一されているか
• 15 使い捨て vs 再利用のコスト比較をしているか

【④ IT・システム】
• 16 電子カルテ・予約・会計システムが連携されているか
• 17 クラウド型への移行で保守費・サーバー費削減の余地があるか
• 18 使っていない有料オプション・機能がないか
• 19キャッシュレス決済の手数料率は、医療機関向けの最適な（低い）レートになっているか

【⑤ 水道光熱費・設備】
• 20 電気代の契約プランを見直しているか
• 21 空調・照明の使用ルールが最適化されているか
• 22 医療機器の稼働時間（無駄な電源ON）を管理しているか

これらのチェックリストは、ミーティングで共有したり、スタッフルームに貼り出したりすることによってスタッフと共有して、「現場の気づき」を吸い上げる仕組みを構築していくといいでしょう。

クリニックの経費削減に関するFAQ

続いては、クリニックの経費削減に関するよくある質問とその答えをみていきましょう。

Q. 小規模なクリニックでもDXツールを導入する費用対効果はありますか？

十分にあります。ただし、「目的を絞って導入すること」が前提となります。

効果が出やすいケース

小規模であるほど、次のような“ボトルネック業務”に効きます。

• 電話対応が多い → WEB予約・WEB問診導入によって結果的に残業が減り、経費削減につながります。
• 会計が詰まる → 自動精算機導入によって、結果的に業務が効率化されて経費削減につながります。
• 残業が多い → クラウド電子カルテ導入によって残業が発生しにくくなるため、経費が削減されます。

（例）
月額利用料5万円の予約システムをどうにゅうして、電話対応時間を1日60分削減することができた場合、人件費換算で月に7～10万円の削減となります。

失敗しやすいパターン

多機能すぎるシステムを導入して、使いこなすことができなければ、経費削減にはつながりません。小規模クリニックの場合、“全部DX”ではなく、「1課題1ツール」が鉄則だと覚えておきましょう。

導入のコツ

まずは、一番無駄な業務を特定して、そこだけピンポイントでDXすることがおすすめです。その効果を確認したうえで、横展開していくと失敗しにくいです。

Q. スタッフのコスト意識を高めるにはどうすればよいですか？

当事者意識を持ってもらうことと、メリットを提示することがなにより大切です。

「無駄遣いしないで」「コストを意識して」といったアプローチは、抽象的過ぎて響きません。

有効な3ステップ

スタッフのコスト意識を高めるために有効なステップは次の通りです。

• 1 数字を見せる

（例）
「電話対応に月〇時間かかっています」
「この手袋に、月〇万円使っています」
などと具体的な数字を示すことで気付きを促します。

• 2 自分への影響に変換させる

コスト削減がうまくいけば、残業が減ることや業務が楽になることを伝えます。これによって、「なせやるのか」が腹落ちします。

• 3 還元する（最重要ポイント）

賞与に反映、設備改善、休暇増などの還元で、「やると得する」状態を構築します。

実践テクニック

• 小さな改善でも即採用する
• 採用案は全体共有する
• 月に1回、改善アイディアを募集する

→これらの成功体験の積み重ねが、クリニックの文化になっていきます。

Q. 補助金の申請は自院だけで対応可能ですか？

可能ではありますが、難易度は低くはありません。

小規模なIT導入補助金に申請する場合や、書類作成に割く時間がたっぷりある場合などは対応可能でしょう。また、補助金などの申請に慣れていて、過去に申請経験がある場合なども問題なく申請できる場合が多いでしょう。

一方、申請要件をなかなか理解できない場合は、事業計画書を作成するのに十分な時間を捻出できない場合などは、外部の専門家を活用することがおすすめです。

たとえば、社会保険労務士、中小企業診断士、ITベンダーなどが挙げられます。

クリニックの経費削減は「業務改善」「患者満足度向上」「スタッフ満足度向上」にも直結する

ここまで解説してきた通り、クリニックの経費を削減するにあたっては、単純に支出を減らすのではなく、「いかに業務を改善するか」「いかにスタッフや患者の満足度を上げるか」を考えることが大切です。“無駄を省きながら医療の質を上げていく”ことを考えることによって、クリニックの経営が今以上に安定して、将来的にも“患者から選ばれるクリニック”で居続けることができるはずですよ。