電子カルテに生成AIの機能が付いたり、外部の生成AIサービスと組み合わせたりする診療所が増えています。使い方を誤らなければ、カルテの記載や書類づくりにかかる時間は減らせます。ただし、何をAIに任せてよく、どこを医師が決めるのかを院内で決めないまま使い始めると、記載の誤りや患者情報の扱いで問題が起きます。

この記事は、生成AIを日々の診療で使い始める診療所の院長と、運用を任される事務長に向けたものです。厚生労働省の通知と個人情報保護委員会の注意喚起をもとに、次の4点を整理します。

• 生成AIに任せてよい作業・任せない作業の判定表
• カルテ記載の下書きの手順
• 確定する前に医師が確かめる項目
• 院内で決めておく最低限のルール

AI機能の選び方は電子カルテのAI機能はどれを信頼すればいいか、電子カルテとAIをつなぐときの法令上の注意は電子カルテとAIを繋げるとき院長が最初に知るべき3つのルールで扱っています。

生成AIに任せてよいのは「下書き」まで

厚生労働省は、平成30年12月19日の通知（医政医発1219第1号）で、AIを使った診断・治療支援のプログラムを使う場合でも、診断・治療を行う主体は医師であり、医師が最終的な判断の責任を負う、と整理しています。

カルテ（診療録）は、医師法第24条で医師が記載することになっています。生成AIが書いた文章をそのまま確定させても、記載の責任は医師に残ります。そのため、生成AIの使いどころは「医師が確かめて直す前提の下書き」と考えるのが安全です。

任せてよい作業・任せない作業の判定表

作業	生成AIの使い方	判定
問診票や患者の訴えを、SOAPのS（主観的情報）の形に整える	下書きを作り、医師が確かめて直す	任せてよい
診察中の会話の文字起こしから、要点をまとめる	下書きを作り、医師が確かめて直す。録音することは患者に知らせる	任せてよい
過去の受診歴を時系列に要約して、診察前に読む	読むための要約として使う。カルテには転記しない	任せてよい
紹介状（診療情報提供書）の経過欄を下書きする	下書きを作り、医師が確かめて直す	任せてよい
患者向けの説明文を、やさしい言葉に言い換える	医師が書いた内容を言い換える。新しい医学的内容を足させない	任せてよい
鑑別診断の候補を挙げさせる	考えていなかった候補に気づくための参考として見るだけ。採否は医師が決める	注意して使う
病名を決める・カルテのA（評価）を確定させる	医師が決める	任せない
処方の薬剤・用量・日数を決める	医師が決める。添付文書と処方チェックで確かめる	任せない
検査値や数値を、AIの出力からカルテへ書き写す	元のデータ（検査結果・バイタルの記録）から転記する	任せない
無料の汎用チャットに、患者の氏名や病名を入力する	入力しない	任せない

「任せてよい」の行も、医師が確かめる前の文章をカルテに確定させない、という前提つきです。

カルテ記載の下書きを作る手順

電子カルテのAI機能でも外部のサービスでも、流れは同じです。

1. 入力する情報を決める（問診票、診察の文字起こし、前回の記載など）。外部サービスを使う場合は、氏名・生年月日・住所などの患者を特定する情報を入れない
2. 出力の形を指定する（「SOAPのSとOに分けて」「箇条書きで」「推測で情報を足さない」など）
3. 出てきた下書きを、元の情報と見比べながら医師が直す
4. 医師が直した文章を、カルテに確定させる
5. AIを使って書いたことを院内で分かるようにしておく（運用ルールで決めた方法で）

指示の書き方の例です。

次の問診票と診察メモから、SOAPのS（患者の訴え）とO（所見）の下書きを作ってください。
・書かれていないことを推測で足さない
・数値は元の記載のまま書く
・否定の所見（「発熱なし」など）も落とさない
・A（評価）とP（計画）は書かない

AとPを書かせないのは、評価と計画が医師の判断そのものだからです。

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確定する前に医師が確かめる項目

生成AIの下書きで起きやすい誤りは、決まった型があります。次の項目を、元の情報と見比べて確かめます。

• [ ] 元の情報に無いことが書き足されていないか（症状・既往・服薬など）
• [ ] 数値（体温・血圧・検査値・日数）が元の記載と一致しているか
• [ ] 「なし」「否定」が「あり」に変わっていないか、否定の所見が抜けていないか
• [ ] 薬剤名が似た名前の別の薬に変わっていないか
• [ ] 時系列（いつから、何日前から）が入れ替わっていないか
• [ ] 患者が言ったことと、医師が診察で見たことが同じ欄に入っていないか
• [ ] 院内で使わない略語や、言い切りすぎた表現が入っていないか

患者の情報を入力するときの決まり

外部の生成AIサービスに入力する前に確かめること

個人情報保護委員会は、令和5年6月2日の「生成AIサービスの利用に関する注意喚起等」で、事業者が生成AIに個人情報を含む指示を入力する場合について、次の点を示しています。

• 利用目的を達成するために必要な範囲かどうかを十分に確かめる
• 本人の同意を得ずに個人データを含む指示を入力し、その個人データが応答の出力以外の目的（機械学習など）で扱われる場合、個人情報保護法に違反するおそれがある
• 個人データを入力する場合は、サービスの提供事業者がそのデータを機械学習に使わないことなどを十分に確かめる

病名や検査結果は、個人情報保護法の要配慮個人情報に当たります。外部のサービスを使うなら、少なくとも「入力したデータが学習に使われない契約や設定になっているか」を確かめてから使います。確かめられないサービスには、患者を特定できる情報を入れません。

電子カルテに組み込まれたAI機能の場合

電子カルテに組み込まれたAI機能でも、データがどこで処理され、学習に使われるかは製品によって違います。厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」（2026年6月に第7.0版）は、医療機関が使う医療情報システムの安全管理の考え方を示しています（第7.0版の要点は医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第7.0版）。AI機能を契約するときは、ベンダーに次の点を確かめます。

• 入力したデータや出力が、AIの学習に使われるか
• データはどこ（国内か海外か）で処理・保存されるか
• AI機能の部分にも、医療情報セキュリティ開示書（SDS）などの開示があるか

院内で決めておく最低限のルール

使い始める前に、次のことを紙1枚にまとめておくと、担当者によって使い方がばらつきません。

決めること	例
使ってよいサービス	電子カルテ内蔵のAI機能だけ。外部の無料サービスは使わない
使ってよい作業	上の判定表の「任せてよい」の作業
入力してよい情報	外部サービスには患者を特定できる情報を入れない
確定するのは誰か	カルテは医師、患者向けの文書は医師の確認後に交付
録音・文字起こしの扱い	院内掲示と口頭で患者に知らせる。録音データの保存期間を決める
見直しの時期	半年に1回、誤りが出た事例を集めて判定表を直す

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よくある質問

生成AIで書いたカルテは、カルテとして認められますか

生成AIを使って下書きしても、医師が内容を確かめて確定させた記載であれば、医師が書いたカルテです。逆に、医師が確かめていない出力をそのまま確定させても、記載の責任は医師にあります。

スタッフ（医療事務・看護師）が生成AIを使ってもよいですか

院内のルールで決めた作業と入力の範囲を守れば、問診の整理や書類の下書きなどに使えます。カルテの確定や患者への説明の内容を決めるのは、これまでどおり医師です。

生成AIの出力が間違っていたときの責任は誰にありますか

厚生労働省の通知は、AIを使った支援を受ける場合でも、診断・治療の主体は医師で、医師が最終的な判断の責任を負うとしています。下書きを確かめる手順を決めておくのは、このためです。

まとめ

• 生成AIに任せるのは「医師が確かめて直す前提の下書き」まで。診断・治療の判断と責任は医師にある（平成30年12月19日 医政医発1219第1号）
• 任せてよいのは、問診のS欄への整理、診察の文字起こしの要約、受診歴の要約、紹介状の経過欄、患者向け説明文の言い換え
• 任せないのは、病名・評価の確定、処方の決定、検査値の転記、無料の汎用チャットへの患者情報の入力
• 下書きは、書き足し・数値・否定・薬剤名・時系列の5点を中心に元の情報と見比べてから確定する
• 外部サービスに個人データを入れるなら、学習に使われないことを確かめる（個人情報保護委員会の注意喚起）
• 使ってよいサービス・作業・入力・確定する人を、紙1枚の院内ルールにしてから使い始める

参考

• 厚生労働省「人工知能（AI）を用いた診断、治療等の支援を行うプログラムの利用と医師法第17条の規定との関係について」（平成30年12月19日 医政医発1219第1号） https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000468150.pdf
• 個人情報保護委員会「生成AIサービスの利用に関する注意喚起等について」（令和5年6月2日） https://www.ppc.go.jp/news/press/2023/230602kouhou/
• 厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第7.0版」 https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000516275_00006.html